東洋ゴム工業は15日、社名を来年1月から「TOYO TIRE(トーヨータイヤ)」に変更することを発表した。免震ゴム装置ゴムのデータ改竄(かいざん)問題を受けて経営体制の見直しを図っていた同社は昨年、鉄道車両用部品などの非タイヤ事業を売却し、主力のタイヤ、自動車部品への経営資源の集中を進めていた。社名を変えて、自動車関連ビジネスに力を入れる姿勢を鮮明にする。

 3月の定時株主総会での承認を経て、平成31年1月1日付で変更する。清水隆史社長は会見で「EV(電機自動車)化などで自動車業界が大きな変革期を迎える中、タイヤ、自動車用部品のビジネスを中核にしていく企業としての覚悟を名前に表す」と話した。

 昭和20年に創立された東洋ゴム工業は、ゴム工業製品から自動車用タイヤまで幅広く事業を展開してきた。自動車産業の隆盛に伴いタイヤ、自動車用部品がシェアを伸ばす一方、非自動車関連事業の売り上げの割合は低下傾向にあり、近年は1割までに減少していた。

 免震ゴムデータ偽装事件などの一連の不祥事を生んだ原因のひとつに、製品数が多い、管理が行き届いていなかったことも指摘され昨年、鉄道車両用部品やホースなどの化工品事業や、建材部門などを売却して、ビジネスの見直しを図っていた。