首都直下地震など大規模災害に備えた警視庁の災害警備総合訓練が12日、東京都江戸川区の江戸川河川敷で行われ、実施部隊約600人が参加した。昨年1月の能登半島地震などを踏まえ、地震で道路が陥没した現場や、大型車両が入れない狭い場所などでの救出・救助活動の手順を確認した。

道路陥没で車に取り残された要救助者の救出訓練では、隊員が空中に渡したロープをつたって要救助者に近づき、助け出した。家屋倒壊現場の訓練では、遠隔操作で土砂などを運べる小型の運搬機や、狭い場所でも吊り上げ救助などが行える小型のクレーンが登場。東京消防庁や陸上自衛隊、海上保安庁など関係機関との連携も確認した。

訓練を査閲した迫田裕治警視総監は、能登半島地震や、今年発生から30年を迎えた阪神大震災に触れ、「未曾有の災害に直面した当時の教訓は防災・減災の礎。風化させることなく、さまざまな自然災害に備えなければならない」と訓示した。