中国の国営テレビ局・中央電視台(CCTV)は25日、日本の旅行会社が医療関連企業などと協力して、外国人観光客向けに少量の血液を採取することでがんや肝炎などのリスク検査が受けられるサービスの提供を開始したことを報じた。
 
 同局が紹介したのは、旅行業大手のHISが立ち上げた「ファストメディカル」のウェブサイトで提供されるサービスだ。サービスは複数のがん、肝炎、生活習慣病の3種類の検査に分かれており、がんの検査は1万8000円、肝炎と生活習慣病の検査はそれぞれ8000円で受けることができ、東京の銀座にある採血地点を訪れて指先から1滴程度の血液を採取するのみで検査が終了すると伝えている。
 
 そのうえで「このサービスは、日本における医療ツーリズム発展の縮図の1つに過ぎない」と説明。日本政府は2010年より医療ツーリズムを国の成長戦略に組み込み、医療滞在ビザを新設するなどの動きを見せているほか、外国人患者の受け入れ経験がある病院を「国際病院」として推薦する認証制度も設けているとした。
 
 一方で、外国人患者の受け入れにおいては不十分な点も存在することを指摘。多くの病院が通訳の手配や飲食を含む各種習慣への対応といった部分の準備不足状態にあり、東京でも外国人患者への対応体制が完全に整っている病院はわずかに8カ所しかないと伝えた。また、医療滞在ビザの身元保証機関が玉石混交状態であり、医療ツーリズムに関するトラブルを引き起こす大きな原因になっているとも紹介。実際に医療目的で日本を訪れる際には、病院と身元保証機関の資質を確認する必要があると説明している。
 
 このニュースを見た中国のネットユーザーからは「チャンスがあったら家族と一緒に日本に行って検査を受けたい」、「国の安全うんぬんより、自分の健康のほうが大切だ」、「アジアの医学は日本にあり」などといったコメントが寄せられており、日本の医療ツーリズムや各種検査システムに対する関心の高さが伺える。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)