UEFA(欧州サッカー連盟)は25日、欧州スーパーリーグ(ESL)構想に関わったレアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスの3クラブに対する懲戒処分の手続きを開始したことを発表した。


 レアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスを含む欧州の強豪12クラブは4月18日、チャンピオンズリーグ(CL)に対抗する新たな大会として、ESLの創設を発表した。しかし、直後にUEFAや各連盟、各国リーグ、政界、参加クラブのサポーターなどから猛反発を受け、わずか2日後にプレミアリーグの“ビッグ6”が撤退を表明。さらにアトレティコ・マドリード、インテル、ミランも続き、9クラブが離脱したため、ESL構想は頓挫した。


 UEFAは今月12日、正式にESLから撤退していないレアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスの3クラブに対して「UEFAの法的枠組みに違反している可能性がある」として調査を開始したことを発表。これを受けて、イギリスメディア『スカイスポーツ』などは、3クラブに対して最長2年間のCL出場禁止処分が科される可能性を指摘していた。


 そして今回、UEFAは「ESL構想に関する調査の結果、UEFAの法的枠組みに違反している可能性があるとして、レアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスに対して懲戒手続きが開始されました」と声明で発表。詳細は発表されていないが、3クラブに対して何らかの制裁が下されるようだ。


 なお、撤退した9クラブには、すでに処分が言い渡されている。UEFAは今月7日、各クラブに対して、来シーズンのUEFA主催大会で得る収益の5パーセント徴収や、ヨーロッパ全土の子供たちや草の根のサッカー活動を支援するための総額1500万ユーロ(約20億円)の寄付などを発表してきた。


 また、レアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスの3クラブも8日に共同声明を発表。「我々にはUEFAから受け入れがたい継続的な圧力や脅迫を受けているにもかかわらず、責任ある方法で行動し、適切な解決策を粘り強く追求する義務があることを改めて強調したい」などとコメントし、改めてESL支持とUEFAに対する抗戦の構えを示していた。