バルセロナ、レアル・マドリード、ユヴェントスの3クラブが30日に共同声明を発表し、欧州司法裁判所での判決を受けて欧州スーパーリーグ(ESL)計画を継続することを表明した。


 30日の判決で欧州司法裁判所はESLのプロモーターの要求を支持し、UEFAの訴えを棄却した。これによりUEFAには参加クラブに対する懲戒手続きを終了する義務が課せられ、離脱した9クラブへの制限も取り除かれることとなった。


 3クラブはこの判決を“歓迎”し、構想の継続を強調して成功を確信しているようだ。


「我々には、サッカーに直面している非常に深刻な問題に対処する義務がある」


「UEFAは欧州サッカー大会の唯一の規制機関、独占的運営者、権利の唯一の所有者としての地位を確立している」


「この、利益相反な独占的地位はフットボールとその競技バランスにダメージを与えている」


「十分な証拠が示すように、財政管理は不十分で不適切に実施されている」


「欧州の大会に参加しているクラブは自分たちの大会を管理する権利を持っている」


「今後はUEFAの継続的な脅しの対象とならないことを嬉しく思う」


「我々の目的はすべてのサッカー関係者の協力を得ながら、建設的かつ協力的にスーパーリーグのプロジェクトを進めていくことだ」


「私たちの提案には見直すべき要素があることを認識していて、もちろん対話とコンセンサスを通じて改善することも可能だ」


「我々はEUの法律に常に準拠したプロジェクトの成功を確信している」


 ESLに関しては、今年4月に上記3クラブを含むヨーロッパの12の“ビッグ”クラブが、UEFAが主催する現行のチャンピオンズリーグ(CL)に対抗する新たな大会として創設を発表。直後に各方面から猛反発を受け、バルセロナとレアル・マドリード、ユヴェントス以外の9クラブが撤退を表明し、ESL構想は72時間以内に頓挫していた。


 騒動の後、UEFAはESLから撤退していない3クラブに対して「ESL構想に関する調査の結果、UEFAの法的枠組みに違反している可能性がある」として懲戒手続きが開始。さらに、撤退した9クラブに対しては21−22シーズンのUEFA主催大会での一部収益徴収や1500万ユーロの寄付などの処分を発表していた。