リーガ・エスパニョーラを運営するスペインプロリーグ機構会長のハビエル・テバス氏はパリ・サンジェルマンからブラジル代表FWネイマールの契約解除金を受け取らない意向を示し、同クラブを経済的ドーピングだと非難した。スペイン紙『アス』が2日に報じている。


 スペインでは契約解除金を支払って選手の契約を解除する際、クラブではなく一度スペインプロリーグ機構側に納めることになっている。テバス会長は同紙の取材に対し「パリ・サンジェルマンのようなクラブから金を受け取ることはない」と応え、ネイマールの契約解除金を受け取らない姿勢を打ち出した。


 またテバス会長は「パリ・サンジェルマンはクラブと国による“ファイナンシャルドーピング”を行っていることは明らかだ。彼らの商業収入はレアル・マドリードとマンチェスター・Uの収入を足したものより多い。これはつまり彼らの商業的価値はこの2つのクラブの合計より高いということだが、こんなことは不可能だ」と財務状況が不透明だと指摘。さらに「UEFA(欧州サッカー連盟)、EU、スイスのスポーツ仲裁裁判所に不服申し立てをする準備を完了している。これは基本的にリーガ・エスパニョーラが、一般クラブが国からの投資を受ける国営クラブと競わなくてはならない不公平を非難するものである」と語り、法的手段を取る考えを明かした。


「国営クラブの暴走を止める必要がある。国から経済的ドーピングを行うクラブはヨーロッパのプロフットボール、移籍市場、各大会を壊しかねない。2014年にファイナンシャルフェアプレー(FFP)違反でパリ・サンジェルマンに制裁が課されたが、翌年にはUEFAとパリ・サンジェルマンによる不透明な合意によって棚上げされた。この時にもリーグとして説明を求める文章を送付したが、状況は変わっていない。これはスペインだけ、リーガだけでなくヨーロッパ全体の問題だ」と警鐘を鳴らしたテバス会長。選手は退団の意思を示しているが、世紀の移籍が決まるには資金面での解決も不可欠となりそうだ。