読売新聞東京本社と読売ジャイアンツは、新型コロナウイルス感染対策と来場者のプライバシー保護を両立させるために、新技術を試験的に導入する。対象となるのは11月7日(土)、8日(日)に東京ドームで開催される東京ヤクルトスワローズ戦。

この新技術では場内カメラの映像を用い、動いている人と立ち止まっている人を色の異なるアイコンで表示。場内各所の混雑具合を正確に把握する。さらに、スマートフォンのBLE電波(Bluetooth規格の低消費電力通信モード)を場内約100ヵ所のビーコン(受信機)で感知して、来場者の動きを数値化・グラフ化する。

これらの技術によって取得されたデータは事後に分析され、東京ドーム内での来場者の動きのほか、入場前と退場後に球場周辺で混雑する繁華街や商店街などを把握することが可能となる。なお、これらのデータは来場者個人を特定するものではなく、新型コロナウイルス感染対策を目的とした用途以外に使用することはないという。

両日は政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の了承、および東京都の協力を得たうえで、東京ドームの来場者の上限を8割程度(3万4000人程度)に引き上げる。ただし、マスクの着用、観客席での飲酒禁止、酒類の販売休止、手拍子を中心にした声を出さない新しい応援スタイルの徹底など、各感染対策については継続される。

取得したデータは政府や東京都、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会、感染症対策の専門家と共有し、上限1万9000人時(11月1日の読売ジャイアンツvs東京ヤクルトスワローズ戦)のデータと比較・分析するなどして、集客施策に活用していく。

今回の試みは、『東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会』での屋内アリーナ競技における、来場者の人数制限や感染対策の立案、競技場周辺の混雑緩和策、交通誘導策などの検討にも資すると考えられる。

なお、今回の取り組みは東京都に加えて、(株)東京ドーム、(株)日立製作所、(株)NTTドコモ、(株)ドコモ・インサイトマーケティング、(株)ディー・エヌ・エー、(株)アドインテの協力によって実施される。