日本格闘技史上「世紀の一戦」と呼ばれた那須川天心対武尊は『THE MATCH 2022』として6月19日に行われ、その模様はテレビによる地上波放送がなく「ABEMA」のペイパービューPPV)のみで配信され、話題となった。このPPVの券売は50万以上にのぼり、「おそらく」という注釈はありながらも「日本格闘技史上最高の数字」と言われている。なお、後日実施された無料配信での視聴数は、200万以上となった。

このABEMAの仕掛け人、株式会社サイバーエージェント藤井琢倫執行役員に話を聞くことができた。ABEMAはテレビ朝日とサイバーエージェントが手掛けるインターネット・プロトコルを介した放送局。テレビをより便利にして行くサービスとして2015年4月に株式会社AbemaTVとして設立され、翌年4月11日より本放送がスタートした。

■地上波オンエアなしは「寝耳に水」だった

今回、『THE MATCH 2022』のPPVが話題となったものの、そもそもそれまで同時中継が企画されていたフジテレビでの地上波オンエアが吹き飛んだ事実は世間を騒がせた。関係者間では様々な憶測が流れたが、今もって同局からは明快な説明のない状況ではある。

これについて藤井さんは「これはまさに『寝耳に水』でした。詳しい内容についてはほぼ報道で全容を知るような状況でした。それまでやはり地上波による試合のプロモーションがあるものだと思っていましたので、それは驚きました」と落ち着き払って口を開いた。

あらためてふりかえると試合は6月19日、フジテレビがオンエア中止を発表したのは5月31日。1カ月を切った時点での決定だった。

もちろん驚いてばかりはいられない。藤井さんは「ABEMAとしては、これを機にこの世紀の一戦のため、ぐっとギアを上げた感じでした。地上波がないということは試合までにあらゆる手を尽くして、ひとりでも多くの人に(PPVを)知ってもらう必要がありました。その日のうちに各事業の責任者を集め作戦会議に徹しました。過去に例がないほどいくつも計画を走らせ、ほぼ毎日メンバーと施策を考えました。独占中継になったので、プロモーションも自分たちで責任を持って盛り上げようと。 そして、これがすべて計画どおりに運びました。できるだけ高画質の映像でみていただけるよう対策もしました。おかげで試合直前にもうドタバタはなかったです」と戦略的には、1カ月足らずの間に打って出たすべての準備が功を奏したと明かした。

日本では映像配信を視聴するにお金を払うという文化がこれまでまったく定着して来なかった。アメリカでは1980年代後半にはケーブルテレビが大きくシェアを伸ばし、ワーナーなどのケーブルテレビに契約するだけに実に100を超えるような有料放送を視聴できた。ミュージックビデオのMTVやニュース専門チャンネルのCNNなどはそのうちのひとつだ。そしてESPNなどのスポーツ専門チャンネルでは、ボクシングのビッグマッチなどはPPVが主流となった。日本でも衛星放送ではWOWOW、またスカパーなどのケーブル放送が登場したが、どこの家庭でもそれらが視聴できるかと問えば、それはまちまちだ。またこれまでもインターネットTVはいくつか登場したが、マイクロソフトのWEBTVもMSN TVも撤退した。通信環境の問題も大きかったかもしれない。今や5Gが着地、6Gについて議論される現在とは環境が大きくことなる。しかし、今回のPPVが50万を超える券売を収めた事実は「格闘技はPPV」というメッセージとなったに違いない。

大の釣り好きという藤井さん、PPV成功はご本人にとって大きな釣果だったか 写真提供:本人

■ペイパービューは日本でも有効と証明された

日本における有料視聴について藤井さんは「2000円を出して映画館に行くのはごく普通。つまり、いい作品にお金を払うという文化そのものは日本にももともとあるんです。ですから、ネットでもいい作品にはお金を出すことについて理論上は通用すると考えていました。これまでも(中継は)無料というのは、みなさんの頭の中にはあったと思うので、それを払拭するのは大変だろうなと思ってはいました。しかし今回、地上波オンエアが立ち消えになり、5500円支払わないと観られない…となった瞬間、みんなが本当に観たいと思うものには、お金を出すと証明されました。これで逆に視聴者にもこれだけ簡単に視聴できると実感していただいたのではないかと思います」と分析しているという。

これは時代の流れ、またビジネスモデルの転換期の訪れたと見て取ることもできるだろう。NetflixAmazon primeなどOTTのサブスクが習慣化していたことも幸いしたに違いない。格闘技においても有償で視聴する習慣が根付かなかった理由のひとつはテレビの強さだと藤井さんは読んでいる。PPVが根付かなかった大きな要因は、やはり魅力的なカードをテレビ局が無償で用意していたからだろう。

既存の地上波と比較しインターネット・プロトコルを介した放送局ABEMAには広告モデルに加え月額サブスクモデルにも注力。そして一昨年からPPVにも挑戦し、さらに周辺ビジネスによって支えられている。つまりビジネスモデルがモノポリー化していない強みがあるのだ。

終始穏やかにとつとつと、そして笑顔を交えABEMAについて語る藤井さん 撮影:SPREAD編集部

藤井さんは「こうして多角的に収益を上げることで、権利元や興行主に還元できるビジネスモデルが出来上がりつつあります。つまり単一ではなく、どんな環境にも対応し、時代に即したビジネスモデルで収益を生み出すことができることが強みです。その時代、その時代、みなさんの観たい映像を提供していこうと考えています。その中では、今回の一戦をきっかけにPPVへの意識はだいぶ変わったと考えています」と今後の視聴スタイルの変化に期待を寄せている。

実際「世紀の一戦」戦前には、視聴者数激減の憶測も流れた。しかし、各メディアの読みはむしろ外れ、PPVが有効である点が証明される結果となった。果たして時代が変わって行くのか、さらに詳しく訊ねたい。

<後編へ続く>

著者プロフィール

松永裕司●Neo Sports General Manager

NTTドコモ ビジネス戦略担当部長/ 電通スポーツ 企画開発部長/ 東京マラソン事務局広報ディレクター/ Microsoftマイクロソフト)と毎日新聞の協業ニュースサイト「MSN毎日インタラクティブ」プロデューサー/ CNN Chief Directorなどを歴任。出版社、ラジオ、テレビ、新聞、デジタルメディア、広告代理店、通信会社での勤務経験を持つ。1990年代をニューヨークとアトランタで過ごし2001年に帰国。Forbes Official Columnist