首都圏などの地域生協でつくるパルシステム生活協同組合連合会は、新型コロナウイルス禍で食事を自宅で一緒にとる家族の人数が増え、食卓での会話も多くなっているとのインターネット調査結果をまとめた。仕事帰りに外食を控えたり、テレワークの導入が進んだりしたことなどが関係していると分析している。 

残業や飲み会で帰りが遅かった夫も

 調査は2度目の緊急事態宣言発令前の昨年12月23日〜今年1月4日に実施。3歳から大学生までの子どもがいる20〜60代の男女計500人から回答を得た。

 コロナ禍前と比べ夕食時に食卓に集まる人数が「増えた」と回答したのは18.8%で「減った」の4.6%を大きく上回った。「変わらない」は76.6%だった。会話の頻度は「増えた」が17.6%、「減った」が2.4%、「変わらない」が80.0%で、同様の傾向だった。

 同連合会職員の吉田恵さん(32)は「わが家も以前は残業や飲み会で夫の帰りが遅く、6歳と3歳の息子と3人で夕食を食べていた。今は夫も在宅勤務で一緒に食べることが増え、食卓が明るくなった」と話す。

 調査結果を基に、京都大人文科学研究所の藤原辰史准教授や食文化研究家の魚柄仁之助(うおつかじんのすけ)氏が「コロナ後の食卓」を考える視聴無料のオンライントークライブを、YouTubeの「生協パルシステム公式チャンネル」で20日14時から放送する。

「外食」が減り「内食・中食」が増加

 一方、コロナ禍に伴う食卓への影響は、食にまつわる消費額にも表れている。大和証券の推計では、昨年4〜12月は「外食」が前年同期比で3兆4500億円減った。

 これに対し家庭で自炊する「内食」と総菜や弁当を購入して持ち帰る「中食(なかしょく)」は、合わせて計3兆3800億円増加した。

 試算した末広徹シニアエコノミストは「コロナ禍を契機に内食・中食の習慣が定着化したため、消費マインドが改善した後も外食の回数は以前の水準まで回復しないのではないか」と指摘する。

[元記事:東京新聞 TOKYO Web 2021年2月19日]