家庭用蓄電池は必須!? 防災や節電でニーズ増の家庭用蓄電池の選び方

災害時に役立つなど話題になっている家庭用蓄電池。少し前までは蓄電池のある家は珍しかったが、防災目的だけでどれだけ増えているのか?どんな蓄電池が売れているのか?……それらを探るうちに、家庭用蓄電池がこの先、必須になる可能性がわかってきた。家庭用蓄電池の現在を見てみよう。

9年で約60倍に! 災害による停電時ニーズが高まっている

電気をためて必要なときに使える蓄電池。2011年度には約2000台だった蓄電池の出荷台数は、2020年度には約12.7万台に増えた(日本電機工業会「JEMA蓄電システム自主統計2020年度出荷実績」)。この数字には家庭用と商業・産業用も含まれているが、その約90%は10kWh未満だから、多くは家庭用と考えられる。とはいえ2019年度の新築住宅の着工数に占める蓄電池の導入割合はまだ約9%(経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」)。それでも今後の私たちの暮らしに、蓄電池は欠かせなくなるようだ。

家庭・商業・産業用「定置用リチウムイオン蓄電システム」の出荷台数の推移 (出典:一般社団法人日本電機工業会※2021年11月4日時点)

家庭・商業・産業用「定置用リチウムイオン蓄電システム」の出荷台数の推移(出典:一般社団法人日本電機工業会※2021年11月4日時点)

幅広いメーカーの家庭用蓄電池を販売しているゴウダの合田純博さんは「特に2019年の台風15号による千葉県内での大規模な停電以降、お問い合わせが増えました」という。残暑の厳しい時期に約1週間もエアコンが使えなくなる様子がニュースで流れたことで、検討する家庭が増えたのだろう。

その少し前から、いわゆる「卒FIT需要」により蓄電池は注目を集めるようになってきたという。卒FITとは太陽光発電など再生可能エネルギーの余剰電力を、一定期間固定価格で国が買い取る制度(FIT制度)の買取期間が満了したことを指す。太陽光発電の買取期間は10年間で、この制度が2009年11月に始まったことから、最初に満了者が発生する2019年の直前くらいから「売れる単位が約6分の1に下がるならためて使おう」と蓄電池が注目されるようになったというわけだ。

このように家庭用蓄電池のメリットとしてはまず災害による停電の際に、家の中で電気を使うことができる、つまり停電してもしばらくは普通に生活ができるということ。また太陽光発電システムと蓄電池があれば、停電時に便利なだけでなく、天気のよい昼間の間に太陽光発電で得た電力を夜中や雨の日に使うことで節電=光熱費を削減できる。さらに、電気料金の安い深夜電力を蓄電池にためておき、料金の高くなる日中に使うことで電気代を節約することも可能だ。特に昨今は原油価格の高騰などもあり、電気料金が高くなっているので、蓄電池のメリットは大きい。

(画像提供/ゴウダ株式会社)

(画像提供/ゴウダ株式会社)

メリットをまとめると次のようになる。
■太陽光発電との併用で効果をアップできる(余った電気をためたり、売ったりできる)
■高騰が懸念される電気代の大幅削減ができる
■災害時の安心を確保できる(停電時にも電気製品を使うことができる)

「蓄電池には家中の電気製品をまとめて使える全負荷型と、リビングなど特定の場所のみ使える特定負荷型がありますが、最近よく売れているのは全負荷型で10kWh前後の大容量タイプです」と合田さん。また卒FIT組を含め、従来はリフォームの際に合わせて蓄電池と太陽光発電システムをセットで設置したいという消費者からの問い合わせが多かったが、最近は新築を手掛ける工務店等からも増えているという。

「2020年に、菅元首相が2050年までに脱炭素社会を実現すると宣言してから、工務店等への消費者からのお問い合わせが増えたようです」(合田さん)。大手ハウスメーカーでは太陽光発電や蓄電池の標準化が進んでいるものの、中小工務店ではまだまだ。それでもオプションで用意するようになってきているなど、蓄電池に対する世の中の関心は増しているようだ。

ゴウダでの太陽光発電システム設置の施工事例(写真提供/ゴウダ株式会社)

ゴウダでの太陽光発電システム設置の施工事例(写真提供/ゴウダ株式会社)

施主は停電に備え、シャープの太陽光パネル3.39kWと6.5kWhの蓄電池を同時設置(写真提供/ゴウダ株式会社)

施主は停電に備え、シャープの太陽光パネル3.39kWと6.5kWhの蓄電池を同時設置(写真提供/ゴウダ株式会社)

さらに「今後は太陽光発電システム+蓄電池が各家庭に必須アイテムになる」というのはプライム ライフ テクノロジーズの小島昌幸さん。同社はテクノロジーを駆使し、未来志向の「まちづくり事業」の展開を目指すパナソニックとトヨタなどが設立した会社だ。

「2050年カーボンニュートラル達成とこれからの脱炭素化社会に向けて、国はEV(電気自動車やハイブリッドカーなどの電動車)の普及を促進していますが、街中にEVがあふれるようになれば、当然今より電力需要が高まります。住宅でEV充電すると消費電力が2〜4割も増えるという試算があるほどです。だからといって石炭や石油を燃やして電力を増やすのでは本末転倒。やはり太陽光発電など再生可能エネルギーでEVを走らせるのが望ましいシナリオです」

(写真/PIXTA)

(写真/PIXTA)

太陽光で発電した電気を受け止められるよう、自宅にEVを置いて充電できればよいが、太陽光発電が発電する日中にずっとEVに乗らないなんて非現実的だ。ここは蓄電池に電気をためて、後でEVに充電するほかないだろう。

そもそも脱炭素化社会には太陽光発電などの再生可能エネルギーは欠かせないが、自然は人間の思った通りに発電したり、止めたりしてくれない。つまり再生可能エネルギーの普及には、そのエネルギーをためておき、自由に使えるようにする蓄電池が欠かせないのだ。

海外と比べても日本は意外と蓄電池の普及が進んでいる

一方、海外と比べると日本は意外と家庭用蓄電池の普及が進んでいる。環境対策が進んでいるイメージのあるドイツや、蓄電池工場の多い中国よりも実は累計導入量は多いのだ。

経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」資料より、SUUMOで作成

経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」資料より、SUUMOで作成

また再生可能エネルギー(太陽光発電システム+風力発電)の導入量はドイツの約56%でしかないが、別の見方をすればこの先再生可能エネルギーの導入が増えれば、その受け皿となる家庭用蓄電池も増える余白が大きいといえるだろう。

こうした家庭用蓄電池の普及は、先ほど述べたメリット以外にも、新しい社会インフラの構築面でも役に立つ。その一例がコミュニティZEH(ゼッチ)だ。これは太陽光発電や蓄電池、電気自動車や住宅設備などを、特定の地域でまとめて管理することで、災害時にその地域の安定的な電力供給を図るというもの。そうしたまちづくりが既にいくつも始まっている。

プライム ライフ テクノロジーズグループが手掛ける愛知県みよし市の分譲地「MIYOSHI MIRAITO」もコミュニティZEHVの一例。経済産業省の「コミュニティZEHによるレジリエンス強化事業」に採択された。(写真提供/プライム ライフ テクノロジーズ)

プライム ライフ テクノロジーズグループが手掛ける愛知県みよし市の分譲地「MIYOSHI MIRAITO」もコミュニティZEHVの一例。経済産業省の「コミュニティZEHによるレジリエンス強化事業」に採択された(写真提供/プライム ライフ テクノロジーズ)

コミュニティZEHは蓄電池・EV×戸数という大容量の電気をエリア内で融通し合えるので、外部からの電気の供給が断たれても(停電しても)そのエリアの各住戸はより長い間電気を自給自足しやすくなる。ほかにも、頻発する自然災害に対して住民同士で助け合う地域社会の醸成に役立つ。

家庭用蓄電池の選び方や、選ぶ際の注意点とは?

では家庭用蓄電池はどうやって選べば良いのだろう。合田さんに教えてもらった。

(写真/ゴウダ株式会社)

(写真/ゴウダ株式会社)

「まずは先ほど述べた全負荷型か特定負荷型のどちらにするか」。災害による停電時を想定した上で、家中の家電をまかなえる全負荷型を、一部屋だけでも使えるようになればいいなら特定負荷型となる。

次に「200Vに対応するかどうか」。テレビやドライヤーなど、コンセントの口が2口の家電だけなら100Vで対応できる。しかし一部のエアコンやIHクッキングヒーター、エコキュートなどは200V仕様であることが多い。200Vの家電を使いたいなら、やはり200Vに対応した蓄電池を選ぶべきだろう。

ためられる容量も肝心だ。容量が多いほど使える電気の量も増える。停電時を想定すると「一家庭(4人家族を想定)の平均で1日13.1kW程度です。例えば容量13kWhだと1日はいつもどおりに電気を使うことができます」。あとは予算に応じて、どれくらいの容量にするか検討するといい。

「さらに忘れてならないのが『出力』です。容量を大きなバケツだとすると、出力はそこについている蛇口です。蛇口の口が小さければ、一気に取り出せる電気が少なくなります」。いくら200Vに対応しているとしても、出力が小さければエアコンとIHクッキングヒーターを同時には使えない。これも予算に応じてだが、どれくらいの出力(カタログには3kVA(キロボルトアンペア)などと書かれている)にするか考えておきたい。

まとめると、選ぶ際のポイントは以下のようになる。
・全負荷型か特定負荷型か
・200Vに対応するか
・容量をどれくらいにするか
・出力をどれくらいにするか

用途や予算に応じ、上記のポイントに注意しながら家庭用蓄電池を選ぶようにしたい。なお製品の保証期間については、現在主流になっているリチウムイオン電池を使うタイプであれば10年間が標準で、メーカーによってはプラス5年間の延長保証を用意しているところもあるという。

脱炭素化に向けて太陽光発電+蓄電池は各住戸1セットが必須になるかも

では現在の家庭用蓄電池の価格はどれくらいなのだろう。もちろんメーカーや容量等によってさまざまだが、経済産業省が公表している資料(経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」)によれば2019年度の家庭用蓄電池は1kWh当たり14.0万円(工事費を除く)だという。

経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」資料より。流通コストなども含むが、工事費は除いた価格

経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」資料より。流通コストなども含むが、工事費は除いた価格

これは2015年度の22.1万円と比べて約36%安い価格だ。家庭用蓄電池やEVの普及などにより、確実に価格は下がってきているようだ。国としてはさらに価格を下げようとしている。「工事費も含めた価格で2030年時点に7万円/kWh以下を目指しているようです」とプライム ライフ テクノロジーズの小島さん。

「7万円という数字は、家庭用蓄電池を導入した自家消費型住宅のほうが経済的に有利になる、簡単にいえば『元が取れる』と想定している価格です」。2019年度の約半分というかなり戦略的な価格に見えるが、小島さんは「不可能ではない数字です」と言う。

「太陽光発電システムもほんの10年前まで、4kWで200万円以上したが、今では100万円程度になっています」と小島さんはいう。確かに1kW当たりの太陽光発電システムの価格は、2012年に46.5万円/kWだったのが、2020年には29.6万円にまで下がっている(経済産業省「令和3年度以降の調達価格帯に関する意見」)。4kWだとすれば118.4万円ということだ。

一方で合田さんによれば、需要の高まりによって「リチウムイオン電池に使うレアメタルなど、材料の価格が高くなり、それが販売価格に反映されて最近は価格が高くなってきました」と言う。

そうした懸念材料もあるが、EVの急速な普及に対してレアメタルを使わないリチウムイオン電池や、従来と同じサイズでも容量が増えて劣化しにくい全固体電池の開発も進むなど、いつの時代も技術革新が私たちの生活を豊かにしてくれるはず。

そういうと、あまりにも楽観的過ぎるかも知れないが、2050年の脱炭素化社会に向けて国は2030年代に販売する全ての車を電動化(ハイブリッドも含む)を目指しアクセルを踏んでいるのは事実。東京都では太陽光発電システムを義務化するなんて話も聞こえてきた。

ともかく、地球温暖化防止に向けて脱炭素化はこれからも進んでいく。そのなかで、太陽光発電+蓄電池は1住戸1セットが必須といえるだろう。まずは今の自宅で停電が起こった際に、どんな家庭用蓄電池があればいいのか、それはいくらするのか。あるいは太陽光発電システムも搭載したら容量は多少少なくて済むかも!?など、検討してみることから始めてみてはどうだろうか。

●取材協力
プライム ライフ テクノロジーズ
ゴウダ
●関連資料
一般社団法人日本電機工業会「JEMA 蓄電システム自主統計 2020 年度出荷実績」
経済産業省「定置用蓄電システム普及拡大検討会 第4回」

籠島 康弘