• 2021年5月度外食市場規模(3圏域合計)は1,222億円
  • 2021年5月度の外食頻度の3圏域計が3.41回で前月比プラス0.05回
  • 業態別で3圏域計を見ると主要16業態中12業態で前年を上回る

外食市場規模、2021年5月度は3圏域計1,222億円

株式会社リクルートが2021年6月1日から6月10日にかけて、首都圏・関西圏・東海圏の20歳から69歳の男女(有効回答数:9,851件)を対象に、5月度の「外食市場調査」を実施、その結果を発表した。

同調査の結果、2021年5月度の外食市場規模(3圏域合計)は1,222億円で、前年同月比(以下、前年比)プラス397億円となっていることが分かった。前年比148.2%でおよそ1.5倍増加となった一方で、コロナ前となる2019年5月と比べると37.7%という結果が得られている。


また、2021年5月度の外食実施率(3圏域計)は45.9%で、前月比マイナス5.5ポイント、前年比でプラス14.5ポイントとなった。

2021年5月度の外食頻度の3圏域計は先月・前年を上回る3.41回

2021年5月度の外食頻度(外食実施者の1カ月あたりの平均外食回数)の3圏域計を見ると3.41回で、前月比プラス0.05回、前年比でプラス0.33回となった。


また、外食単価は1,928円で前月比マイナス378円、前年比ではマイナス160円となった。


さらに業態別の市場規模の3圏域計を見ると、「ファミリーレストラン、回転すし等」で前年比プラス66億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」で前年比プラス62億円、「和食料理店」で前年比プラス56億円となるなど、主要16業態中12業態で前年を上回る結果となっている。

先が不透明な状況下で飲食店は今後も厳しい立場に

業態別の調査結果として、主要16業態中12業態で前年を上回る結果が得られているが「飲酒主体の4業態以外」と明暗が分かれた。
また外食単価は同16業態中で4業態のみが前年比プラスとし、外食における酒類提供の自粛要請や制限付きの提供が外食単価の低下につながっているようだ。

現在、沖縄県と東京都には緊急事態宣言が発出され、8月22日までは飲食の時短や外出自粛が求められている。大阪府と埼玉、千葉、神奈川の3県は「まん延防止等重点措置」の実施区域となった。
先が不透明な状況の中、飲食店にとっては厳しい状況が続きそうである。

店通編集部