我が子の教育をどうすべきか。子どもを持つ親なら誰しもが一度は考えるテーマだろう。

多くが子どもの将来のためにと教育の重要性を認識しながらも、数式のように「これだ」という正解がないだけに、何を優先すべきかは自己判断となる。

今回は、富裕層の間で当たり前となっている我が子への幼児教育について深掘りしていく。


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今回のテーマは、「我が子の教育をいつ始めるのが良いのか」だ。

出産直後は、我が子の人生において必要になり得る教育方法を、あれやこれやと考えるものだろう。

だが、いざ実際に子育てに直面すると、果たして机上の理念は本当に正しいのかどうか、判断に迷うものだ。

その最初の難関といっても過言ではないのが、家庭内での子育てや玩具による知育以外の方法として、いつから子どもの教育を始めるのか、だ。

文部科学省では「子供の学習費調査」を定期的に行っているが、対象年齢は3歳以上となっている。

教育関連の大手企業による教育に関する調査にしても、多くが3歳以上からが対象だ。

基本的に日本社会における幼児教育は、幼稚園の就園時期となる3歳頃からがひとつの目安となっている。

しかし、今回取材した佐々岡純さん(39歳、仮名)は、我が子を生後半年から家庭外の幼児教育に通わせていた。



佐々岡さんは7年前に飲食店運営会社を自ら立ち上げ、経営者として年収は2,500万円を超える。

プライベートでは都内の低層マンションを所有し、専業主婦の妻と、現在9ヶ月の女の子の3人で暮らしている。

「娘の将来を考えて、生後半年頃からリトミックと個人運営による幼児教育の2つの教室に通わせています。

それぞれ、週1回のペースで授業は30分〜1時間程度、月謝はそれぞれ5万円です」(佐々岡さん)

両教室の内容は、主に音楽や言葉遊びなどを通して、視覚・聴覚・触覚を刺激しながら身体を動かすことにあり、子どもの表現力や感受性を高める効果があるとされている。

「どうしても家庭内だけの教育には限界があり、幼児教育の専門的なところで学ばせた方がいいんじゃないかと考えています」(佐々岡さん)

得てして高収入世帯とされるような家庭が、我が子を早くから習い事に通わせるというのはよく聞く話だ。

しかし、まだ0歳という乳幼児期の段階で習い事をさせることに、果たして意味はあるのだろうか。

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タワーマンションの最上階を穏やかな冬の日差しが照らすなか、今回、取材に応えてくれたのは都内在住の中国出身者・ヨウさん(34歳、仮名)だ。

国内大手の経営コンサルタント会社に勤務し、世帯年収は2,000万円以上。

業務の傍ら、スキルアップのために財務の勉強にも勤しむ。

現在、子どもの年齢は1歳1ヶ月。育児休暇中の妻・早苗さん(26歳、仮名)にも取材に同席してもらい、夫婦それぞれの考えを聞くことができた。

彼の家庭もまた、前編で紹介したケースのように、子どもの成長に合わせて早くから幼児教育に取り組んでいるという。

しかも、かなりの教育熱心さがうかがえた。

そこで、まずはヨウさんが行っている具体的な幼児教育方法をみてみよう。



上記にあげた幼児教育について、詳しく聞いてみた。

「英語教材はベネッセの競合としても有名な某英語プログラムも検討しましたが、そもそも強みとして謳っている終了時の英語レベルが低かったため、130万の価値はないと判断し、子どもと英語で触れ合えるフォニックスを取り入れている、ベネッセの『Worldwide Kids』を採用しました」(ヨウさん)

「ベビーパークは、子どもがずりばいをできるようになって、かといってまだ活発に動くわけでもなく、この時間を子どもとどう過ごすのが有意義なのか、悩んだ末に通い始めました。

従来の乳幼児教育向けの教室と違って、子育てをする親にフォーカスを当てていて、どう遊ばせれば子どもの能力が伸びるのか。

レッスン前に親向けのレクチャーもあるんです」(早苗さん)

「ベビーパーク」は「3歳までにIQ150以上」を指針として取り組んでおり、近年、親たちの注目を集めている幼児教室でもある。

生後8ヶ月頃からはじめた「ベビースイミング」では、動きたい盛りとなった子どものエネルギーを発散させてあげるだけでなく、基礎体力や免疫力の向上といった目的もある。

子ども向けのスイミング教室というと3歳頃からの幼児スイミング教室が一般的だが、ヨウさん一家は自宅の近場で、0歳児からでも利用可能な教室を探し出した。

同時期に通い始めた「リトミック」も、ただのリトミックではない。

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子どもがある程度の年齢になると、多くの親はある選択を迫られる。

我が子の、学校教育における「受験」をどうするか、だ。

義務教育期間は区域にある公立教育校に通わせるつもりだから、対策は特に何もしない。

それとも幼稚園から大学までエスカレータ一式に内部進学できる付属校を選び、幼稚園からお受験させる。

先にある大学受験を重視して、進学に特化した中学校、高校を受験させる。

できれば成長を見守りながら子どもの意思を尊重したいものだが、いずれの受験にしても競争率は高く、希望校に入学するための相応の準備は早ければ早いほどいい。

果たして、どの程度の学歴が我が子にとって適当なのか?


「世の中、学歴なんて関係ない」という言葉が聞かれるようになって久しいが、果たして本当だろうか。

「学歴と年収との間には高い相関関係がある」という趣旨の議論はいまだに社会学、教育学の分野でなされている。

裕福な世帯は多額の教育費を支払うことが可能で、その子どもは高学歴化する傾向にあり、応じて収入も比例し、結果的に裕福な家系はいつまでも裕福。

逆にそうでない家系はいつまでも貧困から抜け出せない――いわゆる、階級の固定化問題だ。



厚生労働省による『賃金構造基本統計調査』(令和2年分)でも、最終学歴が高校卒の場合の平均年収が425万6千円に対し、大学卒の場合は585万7千円、大学院卒の場合には766万円となっている。

年齢ごとの平均賃金の推移を見ても、高校卒の場合は「55〜59歳」でピークを迎え、その額は494万1千円となる。

一方で大学卒の場合は「50〜54歳」がピークとなり、その額は823万8千円。

大学院卒の場合は「55〜59歳」がピークとなり、その額は1,134万8千円となっている。

あくまで全職種での平均値の話であっても、無視はできない差がそこにはある。

では現場レベルではどうなのか、現実社会を身をもって体感する「稼ぎ人」に、学歴の重要性をどう考えているのかを調査してみた。

立場によって回答が顕著に異なったため、ここからは調査対象の稼ぎ人を「会社員」と「経営者」で分類し、双方の傾向や特徴を考察してみることにする。

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