「あなたは今、幸せですか?」と問われたら、何と答えるでしょうか。3月に国連が発表した「世界幸福度ランキング」2019年版によると、最も幸せな国はフィンランドで、北欧諸国が上位を占める中、日本は昨年から4つ順位を下げ58位に。

幸福度の指標は、「1人当たりGDP」「健康寿命」「人生の選択の自由度」などから調査されるもので、「主観的にどう感じるか」ではありませんが、周囲を見渡してみて、楽しそうに働いている人はたくさんいるでしょうか。

幸福度が高い人ほどパフォーマンスも高い

今や「働き方改革」という言葉を耳にしない日はありませんが、いかに生産性を高めていくか、頭を抱える企業も少なくありません。生産性を高めるには、「社員が幸せであることだ」と言ったら、どう思われるでしょうか。

これまでも従業員満足度(Employee Satisfaction:略してES)という概念はありました。ESは給与や労働時間などの待遇、人間関係、労働環境などに対する満足度を数値で定量的に示すもので、ES向上に向けた取り組みは日本国内において積極的に行われてきました。

ESが高まると、企業業績にもプラスの影響を与え、顧客満足度(Customer Satisfaction:略してCS)の向上にも効果があると言われています。

一方、従業員幸福度(Employee Happiness:略してEH)は、従業員個人の幸福度を主観的な評価によって数値化する取り組みです。日本ではあまり馴染みがありませんが、アメリカでは、Googleを筆頭に、CHO(Chief Happiness Officer)という従業員の幸福度を高めるための役職を設ける企業が続々と現れています。

ある調査では、CHOによるコンサルティング導入以降、社員の定着率が90%にまで上がった企業もあるといいます。