新型コロナウイルスの影響により、テレワークや時差出勤といったさまざまな施策が講じられる中、「目先の利益よりも社員の心身の安全を優先する」といったスタンスを示そうとする企業も増えてきました。しかし、会社側の思惑とは裏腹に、これら「社員のため」の施策がかえって不平不満を生み、社員満足度を下げてしまうこともあると言います。

社員のためを思って導入した施策が、なぜ空振りに終わるのか? MBA・経営コンサルタント・産業医として組織の問題に取り組む上村紀夫氏の著書『「辞める人・ぶら下がる人・潰れる人」さて、どうする?』を一部抜粋し、再構成のうえお届けします。

「会社に何を求めるか」は刻々と変化していく

「仕事の量や時間は、これぐらいがちょうどいい」「職場環境は静かで集中できるほうがいい」「雑談が多くて和気あいあいとした職場環境がいい」社員が仕事をするうえで会社に求めるもの、働く理由、大切にしたいことなどの価値観を「労働価値」と言います。

労働価値はつねに変化していきます。スピードが速く、いつ何が起きるかわからない現代において、日本社会のみならず世界を視野に入れたときには、とくに意識が必要です。会社側は注意深く現状を把握していかなければ、間違った施策の選択につながりかねません。労働価値の変化の仕方には、マクロシフトとミクロシフトの2種類があります。

マクロシフト:社会情勢によって起こる大きな労働価値の変化
ミクロシフト:個人の局所的要因による労働価値の変化

マクロシフトは、社会情勢による大きな労働価値の変化です。労働人口減少、産業シフト、外国人労働者、働き方改革、AIやRPAなどが要因となります。会社側の要因として、日本型家族的経営の減少、在宅勤務導入などもあるでしょう。そのほかバブル、リーマンショック、就職氷河期など、時代の変化が影響してきます。

加えて、生活スタイル要因として核家族化、少子化といった日常の変化があります。現在は新型コロナウイルスの流行、それがもたらしたさまざまな社会情勢・働き方・生活様式等の変化がマクロシフトを起こしていると言えます。