HR総研のデータでインターンシップへの取り組みを検証してみよう。まず「インターンシップ実施予定」だが、「実施予定」41%、「実施しない」30%、「未定」29%という結果になっている。

2021年卒向けインターンシップ実施率は62%だったので、未定企業が3割近くあるとは言え、2022年卒向けインターンシップ実施予定企業は2割ほど減少している。また、企業規模別に見ると、大企業の54%が実施予定だが、中堅では52%、中小では31%と、規模が小さくなると実施率が低くなる。

また、インターンシップ参加募集の開始時期については、63%が「例年と同様の開始時期」と回答しているが、「例年より開始時期を延期」との回答が18%もある。企業の慎重さを示しているのだと思う。4月から5月での緊急事態宣言によって、2021年卒採用のスケジュールが大幅に遅延していることも要因にはなっているのだろう。

“3密”回避対策

インターンシップの開催方法にも大きな変化があった。すべての社会活動に“3密”回避が求められている。採用活動は学生を集めることから始まるが、これまでのやり方は通用しない。

どのように変更するかを聞いたところ、「オンライン開催」と「少人数制」がそれぞれ27%だった。「実施期間を短縮」9%、「一日の実施時間を短縮」8%などの時間短縮策もある。企業規模別で実施策の違いがあり、大企業では「オンライン開催に変更」が最多で33%だが、中小企業では「少人数制に変更」が最多で34%となっている。