帝国ホテルにある大宴会場の1つ、「光の間」で結婚式を挙げた男性は感慨深げに語る。「誰も知らないようなホテルではなく、帝国ホテルで挙げたんだという思いはある。対応はとてもよかったし……。そんな思い入れのある場所がなくなってしまうのは寂しい」――。

帝国ホテルは3月25日、旗艦ホテル「帝国ホテル東京」を建て替えると発表した。2024年度に着手し、2036年度の完了を予定する。事業費約2000億〜2500億円に及ぶ大型プロジェクトだ。

現在の本館は3代目の建物で、1970年に開業した。築50年を超え老朽化が進んでいるため、筆頭株主の三井不動産とは、資本参加を受けた2007年から建て替えを検討してきた。三井不動産は帝国ホテルなど9社と共同で内幸町周辺の開発も進める方針だ。

報道が先行したこともあり、リリース配信と同時刻の3月25日15時、定保英弥社長は従業員を集めて決意を語った。「コロナ禍でも、立ち止まることは『後退』を意味する。タワーと本館を順番に建て替え、従業員が働く場所は維持していく。新しい帝国ホテルをつくっていこう」。

外資攻勢で”御三家”の事情に変化

帝国ホテルは1890年、明治政府が国内外の賓客を迎える迎賓館として誕生。現在も外国人客が多く、コロナ禍以前まで宿泊客の約5割を占めていた。「ホテルオークラ(現The Okura Tokyo)」「ホテルニューオータニ」とともに高級ホテルの「御三家」と呼ばれ、ホテル業界を牽引してきた。

そんな御三家を取り巻く環境は、時代とともに大きく変容した。1990年代以降は外資系ラグジュアリーホテルの上陸が相次ぎ、2000年代も「グランド ハイアット 東京」「ザ・リッツ・カールトン東京」などがこぞって開業。外資系は客室の平均単価を5万円以上に設定し、富裕層を明確なターゲットとして取り込んだ。

御三家の平均単価は2万〜3万円台と、外資系を下回る。単に単価が高ければホテルの評価が上がるわけではないが、築年数の古さゆえ、ハード面でも見劣りするようになった。定保社長も、客室のバリエーションが多いことから「単純に外資と比較するのは難しい」としつつも、「(今の帝国ホテルが)国内外のニーズに100%合っているとはいえない」と冷静に分析していた。