まずは改めてこの約半年間の相場を振り返って見よう。日経平均株価は2020年10月30日の2万2948円を基点に、上昇基調を継続している。これはマーケットが、大激戦だったアメリカの大統領選挙(同11月3日)でのジョー・バイデン大統領誕生と民主党の勝利をあらかじめ読み切ったことが大きい。同国の株式とともに、日本株も上昇したともいえるだろう。

その後、バイデン大統領が選挙前の公約に挙げていた巨額の財政政策で、恩恵を受けるとされていた次世代エネルギー関連等が急騰したことは周知の通りだ。日経平均株価も、節目となる高値2018年10月2日の2万4448円を同11月9日にザラ場・終値ともに超えてからは急騰を続け、今年の2月16日にはザラ場で3万0714円の高値をつけた。その後は2万8300円〜3万0500円のレンジ内での推移となっている。

手前みそになるが、筆者は大統領選挙前の中立スタンスから選挙結果を受け、超強気に転換。「東洋経済オンライン」を含む各種メディアで早くから日経平均3万円台を予想してきた。「勝ち逃げ」するつもりなどまったくないが、ここからの予測はかなり難しい。今回も、文末において「できる限りの予測」をしてみたい。

日経平均株価の行方だけ当てても勝てない?

個人投資家にとって、日本株でリターン(利益)を上げるには、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数、東証1部の全銘柄を時価総額で加重平均して指数化したもの)などの株価指数の騰落を当てても、それだけでは勝てないことも多いと思う。日経平均株価やTOPIXなどのインデックスに連動するパッシブファンドといわれる投資信託やETF(上場投資信託)に投資しないといけないからだ。

 上記のパッシブファンドには値動きがインデックス2〜3倍に動くものもある。だが、読者のなかには、やはり(指数よりも大きく上げ下げするような)個別株の醍醐味を味わいたい方も多いと思う。では、どういった基準で株を選べばいいのだろうか。