東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する動画連載「Market Trend Report」。第1回後編のテーマは、「四季報最新号で判明した業種別でのコロナ回復度合い」。東洋経済新報社の冨岡耕『会社四季報』編集長が解説します(詳しくは動画をご覧ください)。

『会社四季報』は3800社を超える全上場企業について今期、来期を独自予想している。12月15日発売の2022年1集・新春号は上場企業の約7割を占める3月期決算企業の第2四半期決算発表後に記者が取材、執筆した。

今期予想を集計すると、全産業ベースの売上高は前期比8.8%増、営業利益は同23.7%増と、3カ月前に発売した秋号の予想からそれぞれ1.1%ポイント、1.6%ポイントの上方修正となった。

『会社四季報』編集長の冨岡耕氏は、「製造業の回復ぶりが目立つ。とくに石油・石炭製品が空前の資源高を受け、大幅上方修正した秋号からさらに上方修正された。ただ自動車などの輸送用機器は、半導体不足や原材料高が響き下方修正となっており、業種ごとに回復スピードに差が出ている」という。

一方、非製造業の四季報予想は営業利益ベースで、秋号から若干の下方修正となった。「コロナ影響が長引いたことで、小売業や鉄道などの陸運業が下方修正となったことが響いた。反面、荷動きが活発な海運や資源高の恩恵を受ける卸売業などは上方修正となっている」(冨岡氏)。

また、冨岡氏は「来期は製造業の伸びがやや落ち着く一方、非製造業で空運業の黒字化や陸運業が大きく改善し、全産業では2桁増益の高い伸びを維持するのではないか」との見通しを示す。詳しくは動画をご覧ください。

著者:東洋経済 会社四季報センター