中華料理店「日高屋」などをチェーン展開するハイディ日高(以下、日高屋)の業績が好調だ。2024年2月期第2四半期決算では、売上高は237億円(前年同期比+35.2%)、営業利益24億円(前期は▲1.95億円)と大きく改善した。

すでに8月には、通期での業績予想を上方修正しているのだが、来店客の動向がその後も好調に推移しており、さらに上振れする可能性もありそうだ。

コロナ禍の影響を大きく受けていた同社が、原材料費の高騰に苦しむ外食チェーンが多い中で復活を遂げつつある背景には何があるのか解説する。

コロナ時期から復活までの流れ

創業50周年を迎えた日高屋は、春先には50年間の従業員に対する感謝として、神田正会長保有の株式を従業員に贈与することを発表して話題になった(当社としては2018年に続いて2回目ではある)。約20万株、総額約4億2000万円相当を正社員や条件を満たすアルバイト従業員、約1000人に贈与しており、その時点で1人あたり21万〜85万円にもなった。

この株式も会社業績が順調に推移しているため、株価もおおむね好調に値上がりして、11月第1週の水準でみると、譲渡時に比べてさらに約29%高い評価額となっている。対象となった方々には、今のところ、実を伴った「感謝」を示すことができた、といえるだろう。

いまや絶好調ともいえる日高屋だが、コロナ禍の時期は、この会社の特徴とも言える、①首都圏駅前立地②「ちょい飲み」需要の取り込み、が裏目に出て、その業績は大きく落ち込んでいた。ご存じの通り、首都圏の駅前人流は激減、さらには営業時間の制約、アルコール販売の自粛によって、日高屋の売り上げは大きく落ち込み、2020年度、2021年度には営業赤字となった。