5年に1度、NHK放送文化研究所(文研)が行っている大規模な世論調査「国民生活時間調査」の最新結果が5月20日に公表された。折しも5月上旬に出そろった在京キー局の2020年度決算では新型コロナによる大打撃が明らかになったが、その凋落にダメ押しをするような調査結果だった。

NHK文研の衝撃的な調査結果を見る前に、まずは在京キー局の決算状況を数字で見てみよう。

(外部配信先では図表を全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください。)

2021年3月期・在京キー局単体の決算一覧 (単位:億円)

(筆者作成)

売上高は全局とも前年を割り込み、売り上げの大半を占めるCM収入も日本テレビ以外は前年比2桁のマイナス。番組制作費も各局とも大きく減らしている。こんなに減らして大丈夫かと思う方もいるだろうが、今回は大丈夫。理由は後で説明する。

数字だけではピンとこないと思うので、グラフにしてみる。

(筆者作成)

売上高ではフジテレビの減り方が目立つが、CM収入の下げ幅が最も大きいことが主な要因だ。

営業利益でテレ朝だけが増益なのは、コスト削減をそうとう頑張ったためとのこと。確かに下のグラフで見ると、番組制作費では金額でも前年比でもテレビ朝日が5局の中で最も削減している。日テレの営業利益が、前期も今期も別次元の高さなのが目を引くが、これについても後で分析する。

(筆者作成)

※TBSの番組制作費には、人件費や減価償却費といった部門を横断して発生する費用が配賦基準に従って配分されている

CM収入の前年比マイナスは、2009年度のリーマンショック時を上回る深刻さだが、番組制作費はさらに大幅減少した。とくにテレビ朝日とフジテレビは、前年より2割以上も減らしている。

再放送や総集編、五輪延期が影響

ただ、番組制作費削減によるダメージは数字から受ける印象より少なかったはずだ。もちろん、制作費をこれだけ削れば制作現場はボロボロになる。しかし昨年は新型コロナでドラマやバラエティーなどの制作ができず、昔の作品の再放送や総集編などで乗り切った。つまり制作費自体が発生しなかった。

また各社とも東京オリンピックに備え、費用も人手もかかる大型特番を予算段階で減らしていたという事情がある。オリンピック・パラリンピック延期で来年度にまわった費用は、その穴埋めとして作られた番組の制作費より、はるかに高額になるだろう。にもかかわらず、来期については各局とも強気の予想を立てている。なぜか。