女性は、自分よりも収入の高い「上方婚」を志向し、男性は逆に「下方婚」を志向するという話は、以前「女性が直面する『稼ぐほど結婚できない』現実」という記事でご紹介しました。

もちろん、全ての男女にその志向が当てはまるわけではありませんが、結果として低収入男性と高収入女性の未婚率が高いことも事実です。

結婚の王道、「同類婚」の実態とは?

そうした収入による「上方婚」「下方婚」志向がある一方で、男女はともに「同類」同士でマッチングする特性があります。いわゆる「同類婚」です。

社会学的に「同類婚」とは、性別・年齢・民族・宗教・所得階層・学歴・職業などで特徴付けしますが、今回は、年齢・学歴のふたつの要素に絞って、日本における同類婚の実態について見ていきたいと思います。

まず、年齢に関して。2015年の厚生労働省「第15回出生動向調査」(未婚者が希望する結婚相手との年齢差の構成)では、未婚男性の「同い年結婚」志向が増加しているというレポートがありました。1987年時点では「同い年と結婚したい」という未婚男性はわずか8.7%でしたが、2015年調査では41.8%まで激増しています。未婚女性も8.9%から28.4%と増えています。しかし、これはあくまで未婚者の希望です。

実態はどうでしょうか?人口動態調査の経年推移で、初婚同士の結婚の年齢差をみてみましょう。戦前の1943年においては、男性のほうが平均4.5歳年上でした。が、年々その差は減少し、2010年以降は平均1.7歳差まで縮小しています。婚姻数全体に占める「同い年結婚」の割合を見て見ると、1970年は10%でしたが、2015年には21%と倍増しています。これだけを見ると、確かに「同い年結婚」志向が高まっていると言えそうです。

しかし、割合だけを見てしまうと実態を見誤ります。そもそも全体の婚姻数自体が大きく減少しているわけです。各年齢差別に絶対数での推移を比べてみましょう。