3・11東日本大震災において、最も重要だったのは「情報」。さまざまな教訓をメディアはどう生かし、その後の災害報道に反映していったのか。そしてこれからは──。災害報道に長く携わった筆者に、番組データの解析を軸に、この10年の歩みを振り返ってもらった。

震災報道を客観的に記述することが可能に

東日本大震災から10年が経とうとしている。言うまでもなく、東日本大震災は巨大地震と巨大津波、そして福島第一原発事故という原子力災害が重なる、日本が、いや世界が経験したことのない前代未聞の複合災害である。当時、災害報道のど真ん中にいた私自身も、その後の人生が変わってしまうほどの経験をしたこの複合災害は、テレビ、ラジオ、新聞、ネット、ありとあらゆるメディアによって伝えられ続けてきた。

一方、東日本大震災におけるメディアやジャーナリズム研究も、ローカルな視点からグローバルな報道を対象にしたものまで多岐にわたって行われてきた。

これまで災害報道、特に放送においては、1991年の雲仙普賢岳火山災害、1995年の阪神・淡路大震災などで数多くの研究がされてきた。

こうした過去の災害時における研究と、東日本大震災における研究の最大の違いは、放送内容がまるごとアーカイブされたことにある。実際に放送された番組を見直すことによって、震災報道がどのように行われたのかを、記憶や印象に頼らずに客観的に記述することが可能になった。

その結果、放送メディア、特に被災地の放送局は、「機能が麻痺している自治体機能を代替・補完し、緊急時地域情報センターとして機能した」(*1)などと評価された。

一方で、原発事故における報道姿勢については、「大本営発表」(*2)、「マスメディアが発信した情報が『共有』されるべき価値のある情報ではなかった」(*3)などと批判された。

東日本大震災を経験した放送メディアは、大震災から何を学び、どう変わっていこうとしているのだろうか。本稿では、大震災後10年の放送メディアを概観する。