新型コロナウイルス翻弄された2020年は、鉄道業界にも暗い影を落としました。本来ならば東京五輪に間に合うよう、各社は駅や車両の改修など大掛かりな投資を進めてきましたが、利用者激減の中、決算で軒並み赤字を計上しました。

緊急事態宣言発出 朝ラッシュ時間帯の鉄道利用者は70%減に

 中国の武漢で原因不明のウイルス性肺炎が相次いでいるというニュースとともに迎えた2020年。中国政府は1月23日、武漢と他の都市を結ぶ航空路線や高速鉄道、高速道路を閉鎖し、市内の地下鉄やバスなどの運行を停止する都市封鎖に踏み切り、一気に緊張が高まりました。しかし、この時はまだ、2020年が新型コロナウイルス一色で塗りつぶされるとは思いもしなかったでしょう。

 3月に入るとヨーロッパでも感染者数が爆発的に増加し、WHO(世界保健機関)は3月11日に「パンデミック(世界的な大流行)」を宣言しました。3月24日には東京オリンピック・パラリンピックの1年延期が決定。4月7日には東京都や大阪府など7都府県、続いて4月16日には全都道府県を対象に「緊急事態宣言」が発出されました。

 日本では強制的な都市封鎖は行われなかったものの、感染拡大を受けて鉄道も大きな影響を受けました。国土交通省は2月25日からテレワークや時差通勤への協力を求める呼びかけを開始していましたが、緊急事態宣言が発出されると満員電車の「密」を恐れた利用者の鉄道離れが加速し、4月下旬の朝ラッシュピーク時間帯の鉄道利用者数は前年と比較して70%減にもなりました。その後、5月25日に緊急事態宣言が解除され、鉄道利用者も徐々に戻り始めますが、第二波、第三波の到来もあり、未だに対前年比20〜30%減の水準を行ったり来たりしている状況です。

 通勤需要だけでなく旅行需要も大きな打撃を被りました。2019年の訪日外国人旅行者は3188万人と過去最多を記録し、その経済効果は7兆8000億円と試算されるほどでしたが、インバウンド需要は蒸発。入国制限が強化された4月以降は前年比99%減の状況が続いています。

JR東日本・JR東海・JR西日本が民営化後初の赤字

 国内旅行需要の落ち込みも深刻で、緊急事態宣言の期間と重なったゴールデンウィークの鉄道利用状況は、JR東日本の新幹線と在来線特急で95%減、JR西日本の山陽新幹線と在来線特急で前年比95%減、JR東海の東海道新幹線で94%減を記録しました。7月から政府の旅行需要喚起策「GoToトラベルキャンペーン」が始まり、11月の新幹線利用者数は前年比50%減程度まで回復傾向にはあるものの、冬を迎えて再び感染者数が増加していることから、「GoTo」の一時停止も決定し、年末年始輸送も低調に推移することが予想されます。

 定期利用者、定期外利用者ともに鉄道離れが進んだことで鉄道事業者の収益性は大幅に低下し、JR東日本、JR西日本、JR東海は1987(昭和62)年の国鉄民営化以来初となる中間赤字を記録。大手私鉄も軒並み大幅な赤字に転落しました。「新しい生活様式」の定着により、新型コロナ終息後も利用は元に戻らないとの観測もあり、鉄道事業そのものの在り方を見直さざる得ない事態となっています。

 本来であればオリンピック・パラリンピックの開催が予定されていた今年、鉄道事業者は国内外から訪れる観客への対応を強化するため、駅の改修や車両の増備など、過去最大規模の設備投資を進めていました。例えば、東京と成田を結ぶ京成電鉄は2019年10月に「スカイライナー」を大幅増発し、空港輸送の強化に乗り出しましたが、新型コロナの影響でスカイライナー利用者は前年比80%減となっており、一部列車を運休する措置を取っています。

一気に到来した「未来」 少子高齢化で鉄道利用減は想定していたが…

 そのほかの私鉄や地下鉄、JRもまた、大会期間中は深夜まで及ぶ競技の観客輸送のために、列車の運行を深夜2時台まで延長する予定でしたが、これも取りやめとなったばかりか、深夜時間帯の利用減少を受けて、2021年3月のダイヤ改正で終電繰り上げが発表されるという皮肉な事態となりました。このほかにも、各事業者は設備投資の先送りや縮小を決定するなど、投資計画の見直しに着手しています。

 その一方で東京では、オリンピック・パラリンピック開催を見据えて進められていた設備改良は続々と形になりました。東京メトロは2019年12月27日夜から銀座線渋谷駅のホーム移設工事に着手し、2020年1月3日の始発から新駅舎での営業を開始しました。またJR東日本も6月1日始発から、渋谷駅の埼京線・湘南新宿ラインホームを約350m北に移設し駅の乗換を改善しました。新駅関連では3月14日、JR山手線・京浜東北線に高輪ゲートウェイ駅が、6月6日には東京メトロ日比谷線に虎ノ門ヒルズ駅がそれぞれ開業しています。

 新型コロナが終息する気配は一向に見えず、オリンピック・パラリンピックが来年開催されるかは極めて不透明な状況です。鉄道事業者としては、少子高齢化の進展により将来的な利用者の大幅な減少は覚悟していたものの、訪日外国人需要などでしのぎながら、徐々に鉄道事業の省力化やスリム化を進めていく算段でした。ところが想定していた未来が一気に到来した形となり、途方に暮れているというのが実情です。

 戦争により鉄道が荒廃した時代においても、輸送需要が消えることはありませんでした。2020年は日本の鉄道史において、間違いなく「最悪の1年」だったと言えるでしょう。

※誤字を修正しました(12月23日14時50分)。