1930年に発効したロンドン海軍軍縮条約は、各種巡洋艦を始めとした補助艦艇の保有量にも制限を設けるものでした。日本は批はしたものの、したたかさを見せて制限以上に持ちました。その数はアメリカ以上だったようです。

老獪な欧米各国、建造を急ぎ過ぎた日本

 1923(大正12)年に発効したワシントン海軍軍縮条約(以下ワシントン条約)は、各国が保有する戦艦と巡洋戦艦を合わせたいわゆる主力艦、そして航空母艦などの保有量に制限をかけました。日本は、アメリカやイギリスに対して6割の保有量とされたものの、巡洋艦や駆逐艦などのいわゆる補助艦、そして潜水艦の保有量に制限がなかったことから、この部分で建造競争が始まったのです。

 この結果、のちに補助艦などで新たな制限が設けられることとなりました。この補助艦などの制限を設けるために結ばれたのがロンドン海軍軍縮条約だったのですが、重巡洋艦の保有比率が対アメリカの6割に抑えられたことが、日本の世論を巻き込んだ大問題に発展します。こうした経緯から、一般的には日本にとって不利な不平等条約と思われる向きもあったりするものの、内容を精査してみると、日本はしたたかな振る舞いも見せていました。

 大正時代、ワシントン条約が発効した当初の建造競争は、ゆっくりとしたものでした。前述したように1923(大正12)年に条約が発効したものの、イギリスとフランスは1924(大正13)年、アメリカとイタリアは1925(大正14)年まで新型艦の建造には着手しておらず、いわば他国の動向を注視している状況でした。

 日本のみ、ワシントン会議最終日前日の、1922(大正11)年2月5日に古鷹型巡洋艦2隻の建造を開始。翌1923(大正12)年にも、準同型といえる青葉型巡洋艦2隻の建造に取り掛かります。

 筆者(安藤昌季:乗りものライター)は、この古鷹型および青葉型の建造着手には疑問を持ちます。

 古鷹型は、50口径200mm砲を6門装備し、最大速力34.5ノット(約63.9km/h)で、イギリスのホーキング級、アメリカのオマハ級といった従来型の巡洋艦を上回る性能ではあります。しかし、古鷹型を見てから建造した、アメリカのペンサコラ級巡洋艦は、55口径203mm砲10門、最大速力は32.5ノット(約60.2km/h)で、砲撃力では古鷹型や青葉型を圧倒し、防御力でもやや勝るものでした。

 いうなれば古鷹型および青葉型は公称7100トン(実際は7950トン)と過度な小型化が裏目に出た、中途半端な艦だったのです。

古鷹型重巡を駆け込み建造した意味とは

 同じ日本でも、ワシントン条約から7年後のロンドン条約において生まれた排水量上限1万トン(実際は1万980トン)の妙高型重巡洋艦は、防御力に優れていました。主砲も古鷹型が最大射程2万4000mの砲6門だったに対し、最大射程2万9000mの砲10門と、攻撃力にも大きな差がありました。

 なお、ワシントン条約の時点で、アメリカからは補助艦も排水量ベースでの比率制限(全艦種6割)が提案され、日本は同意していました。この日米の同意は、最終的に他国の対立で盛り込まれることはなかったものの、その部分では日米で考え方は一致していたのです。

 ただ、そのことによりロンドン条約の日米交渉時に「日本は補助艦7割というが、ワシントン条約時には補助艦も6割で同意していた」と、アメリカから指摘されています。

 ワシントン条約後に新軍縮条約が成立するのは明白で、そこで「アメリカの何割かの重巡」を保有する内容も予想できたのですから、最初から条約上限いっぱいの1万トン級重巡洋艦のみを建造すれば、高性能艦で揃えることができたでしょう。そう考えてみると、あえて低性能の古鷹型巡洋艦を、慌てて建造しても旨味は少なかったのではないでしょうか。

 ちなみに、ロンドン条約は、保有する軍艦を排水量ベースで比率化し、国ごとに軍艦保有数を決める形の軍縮条約でした。なお、重巡洋艦のみ「アメリカ18隻、イギリス15隻、日本12隻」と保有隻数も明示されていました。

 アメリカは、排水量をベースとして7割の重巡洋艦を求める日本に「排水量では6割だが、保有隻数ベースなら、アメリカ18隻の67%である12隻を保有しており、ほぼ7割」と反論しました。イギリスも日本案だと、対イギリスでは86%の重巡になると、反対でした。

ロンドン条約の発効が大型軽巡を出現させた?

 保有比率7割を主張する日本に、アメリカから「古鷹型4隻を1万トン型巡洋艦で置き換えるはどうか」との妥協案も示されています。実現したら、排水量ベースで67%の重巡を保有できたのですが、日本は「7割は一歩も譲れない」と拒否しています。

 結局、日本は重巡洋艦で対アメリカ6割、軽巡洋艦と駆逐艦で7割、潜水艦で10割、補助艦全体で6.975割の保有量という条件で、ロンドン条約を締結します。しかし日本海軍と世論(当時の新聞は軒並み7割死守論を展開)は「重巡6割では国防が成立しない」と強い不満を抱きました。日本は重巡保有枠がなく、新規建造は不可能でした。

 一方で、主砲が155mm砲までの軽巡建造枠はあったので、日本は「主砲以外は重巡と同じ」大型軽巡で重巡を代用します。これが、最上型巡洋艦です。

 最上型は、60口径155mm砲を15門備え、最大速力36ノット(約66.67km/h)を発揮する高速重武装の軽巡洋艦でした。最上型は公称8500トン(実際は1万1200t)でしたが、重巡洋艦の古鷹型より大型で高性能だったのです。

 最上型軽巡洋艦の登場を受け、アメリカは、同様の大型軽巡であるブルックリン級を9隻、イギリスもサウサンプトン級など大型軽巡10隻を建造して対抗します。

 日本も利根型軽巡洋艦2隻を追加しましたが、軍縮条約破棄後に、最上型とともに主砲を203mm砲へ換装、重巡へと姿を変えました。

実は重巡保有率でアメリカを上回っていた!?

 ロンドン条約の交渉時、日本は対アメリカ6割の重巡洋艦保有枠では、国防が成立しないと主張しましたが、見方を変えると実は要求した7割をすでに保有していました。

 ロンドン条約で認められた日本の重巡洋艦12隻は、公称で合計10万7800トンでしたが、公称に過ぎず、実際には完成当時で計12万1820トンもあったからです。

 アメリカの重巡洋艦18隻は合計17万5987トン(アメリカの重巡枠は18隻18万トンですが、1万トン以下の艦型も1万トンと称していました)だったため、計算すると日本は対アメリカで69%もの重巡を持っていたことになります。しかも、日本の重巡はその後の大改装で排水量が増えたので、70%以上は確実です。

 さらに、太平洋戦争までに当初、軽巡洋艦として計画された最上型および利根型も、重巡洋艦へと改修したので、開戦時の旧日本海軍の重巡はトータル18隻、合計での排水量は18万9082トン(大改装抜き)もあり、対アメリカでは107%と、むしろ上回っていたほどでした。アメリカ海軍の保有排水量に、最上型および利根型の対抗艦であるブルックリン級軽巡洋艦9隻を上増ししても、対米で71%も保有していた計算になります。

 こうして実態を鑑みると、日本外交がしたたかに立ち回ったといえるのではないでしょうか。とはいえ、そう感じつつも「7割を裏技で実現しても、敗戦を避けられなかった」事実に悲しみを感じてなりません。