いまや国内2大航空会社として大きく成長したANA。実は同社の歴史を振り返ると、辛辣なあだ名で揶揄されたほどの苦難の時代を経験しています。どのような苦労があったのでしょうか。

「極道航空」「日減り航空」と呼ばれた創業初期

 創立70周年を迎えたANA(全日空)は、1952年12月にルーツとなる2社が設立され、5年後の12月にそれらが合併して誕生した会社です。この70年で同社は成長を続け、2022年9月に英調査会社(スカイトラックス社)が発表した満足度ランキングで世界4位の好成績を納めるなど、いまやその地位は世界的にも確固たるものといえるでしょう。そんな今の姿からは想像できないほど苦難の時代も過去にはありました。

 ANAの前身である日本ヘリコプター輸送は、敗戦後の航空再開(渡航禁止期間の解除)と同年の1952年12月27日に設立されました。後に合併する極東航空はその前日の26日に誕生。そして、両社は合併登記を行い、1957年12月1日にANA、つまり全日本空輸となりました。

 そんな2社は、当初各所から情け容赦のないあだ名が付けられました。たとえば極東航空は、使用機材だったハンドレページ・マラソンが思うように稼働せず出資会社に心労をかけたため「極道息子」という熟語になぞらえて「極道航空」。日本ヘリコプター輸送は、通称である「日ペリ」をもじって「日減り航空」と揶揄されています。

 こういった痛烈な言葉は、あまりにズバリ的を得てしまったものだったため、社員も怒るに怒れなかったと伝わっています。当時、日ペリの社員はJALの3倍以上働き給料は3分の1だったとも。コロナ禍でもANA内で聞かれた「現在窮乏、将来有望」は、日ペリの創始者の一人、美土路昌一氏が、この当時スローガンとして発案したものです。

 こういった苦労話は、年配者には懐かしいレオナルド・ダ・ヴィンチ考案のヘリコプターを図案化した、かつての社章にも残されています。

旧社章「ダヴィンチのヘリ」にも苦労話が

 かつてのANAの社章が誕生したのは、日ペリが誕生する3か月ほど前だったといいます。設立から20年後の1972年12月1日に社史編集委員会が発行した「大空へ二十年」に残されたエピソードによると、二科会会員の画家が出したヘリコプター案に決まりはしたものの、デザイン料を決める際に、幹部がつぎのような一言を放ったと記録されています。

「なに、5万円?高すぎる、値切って来い」。

 当時の5万円をインターネットで検索し現在の貨幣価値に換算すると、25万円から30万円のようです。現在のANAのような大手航空会社が、会社の根幹をなす社章デザインに、それだけの額を値切ると聞けばどうでしょう。

 いまでこそ、ANAは「国内最大手の航空会社」と称されるようにもなりましたが、1966年2月、羽田空港沖でボーイング727の墜落事故が起きた際には、「JAL(日本航空)に吸収合併されるのでは」とささやく社員もいたと言います。その後「国内の大手航空会社といえば、JALとANA」となるほど成長を遂げたものの、何かにつけて比べられ、そのうえ挙げられるのはいつもJALの次。それだけに、社員は一致団結してアグレッシブに、国際チャーター便を運航し、そして1986年に念願の国際定期便と東京〜グアム線を開設するほどに運航規模を拡大しました。

 筆者は、平成の時代でも、ANAのアグレッシブさを感じることができました。同じタイプの飛行機に乗っていても、ANAとJALは機内の雰囲気に違いがあり、JALの客室乗務員はおしとやかで、ANAは元気いっぱい。それも合わせて、旅客も2社それぞれのファンに分かれているようでした。

 令和の今、経営再建を経験したJALは、苦難を経験したせいでしょうか、積極性は強くなっているように思われます。そして昭和とは国内の航空会社の勢力図も大きく変わり、LCC(格安航空会社)を始めとする後発系航空会社が続々と誕生し、もはや旅客の争奪戦では大きなライバルとなりつつあります。

 大きく成長したANAがこれらのライバルたちにどう挑むのでしょうか。現在はコロナ禍ですが、ANAのはじめ国内航空会社はこれに負けず行き残ってきました。これからの未来、ANAがどのような“航跡”を描いてくれるのか楽しみです。