バルセロナが6月30日、ラ・リーガのテレビ放映権売却を発表した。

近年、これまでの雑な経営体制も災いして財政難が深刻化のバルセロナ。新型コロナウイルスの感染拡大も財政の厳しさに拍車をかけ、昨夏にアルゼンチン代表FWリオネル・メッシとの契約延長断念や、現有戦力に対するサラリーカット要請など、苦しいチーム状況を露呈している。

依然として苦境が続くが、今年3月にスウェーデン発の音楽ストリーミングサービス『Spotify』とスポンサー契約を締結。さらに、バルサ・ライセンス&マーチャダイジング(BLM)の株式49.9%売却などもソシオに承認され、資金調達の動きが活発化している。

そして、バルセロナは向こう25年間におけるラ・リーガのテレビ放映権10%を売却することで、アメリカの投資会社『Sixth Street』と新たに合意。その取引成立に伴い、2億750万ユーロ(約295億3000万円)を得ることになるという。

来るシーズンに向けて総額2億6700万ユーロ(約379億8000万円)のキャッシュを確保したジョアン・ラポルタ会長は「我々はクラブの財務基盤を強化するために忍耐強く、持続可能で、効率的な戦略を実行している」と前置きして信頼を強調した。

「『Sixth Street』は実績あるフットボールサポーターで、グローバルなスポーツやメディアに関しても豊かな経験を持つ投資家。我々の独立経営を可能にしながら、重要な知識と資源を提供してくれるパートナーだ」