「家を買いたい」――そう思った途端に、低金利、住宅ローン控除、すまい給付金、消費税増税などの言葉が気になり、「今がチャンス!」という気持ちになってしまうのではないでしょうか。

 そこで、マンションであれ、一戸建てであれ、マイホームが気になったときには、物件を見に行く前に次の5つのことを考えてみてください。

1.「家賃がもったいない」というけれど、ローンの利息はもったいなくないの?
2.結婚や出産、転勤、転職など、給料が変動してもやりくりできるの?
3.「財産になる」というけれど、売れなければお金にならないことに気付いている?
4.地震や火災のダメージを自分で負う覚悟はできている?
5.マイホームを想像して、ワクワクする?

 この5つの質問は、私のところにご相談に来られた方に行っている質問です。あなたの答えはいかがでしたか?

 日経ウーマンオンラインの読者の方は、一戸建てよりもマンション購入のほうが身近に感じるでしょうから、マンションをベースに詳しく見ていきましょう。

1.「家賃がもったいない」というけれど、ローンの利息はもったいなくないの?

 多くの方は住宅ローンを組んでマンションを買います。すると、利息が発生するし、毎年、固定資産税を支払う必要はあるし、マンションならさらに毎月管理費・修繕積立金がかかります。

 また、マンションの外壁などは修繕積立金でメンテナンスを行いますが、キッチンやお風呂などの水回りの修理や買い替えは自分で行わなければなりません。物件金額以外の予算も見積もることが必要ですから、単純に家賃と住宅ローンの毎月返済額を比べて答えが出る話ではないので、気を付けてくださいね。

 例えば、1500万円を35年、金利1.36%(2017年10月現在、フラット35最多金利)で借りた場合の総返済額は、約1886万円。つまり、約386万円の利息を払うことになるのです。また、物件により差がありますが、マンションの固定資産税は1年間で10万円前後、管理費・修繕積立金の平均は月額約2万円(国土交通省:平成25年度マンション総合調査)、キッチンのリフォームで50〜100万円程度かかります。

 「賃貸 vs. 購入」を比較する際は、物件価格以外にもお金がかかることも知った上で考えてみてください。

2.結婚や出産、転勤、転職など、給料が変動してもやりくりできるの?

 女性だけの問題ではありませんが、男性よりも女性に影響が出やすいのが、結婚や出産などのライフイベントによる働き方の変化です。独身であれば、結婚するとなったときに、購入したマンションはどうするのか、という問題が出てきます。出産や子育てとなると、その間の収入減少への対策も必要です。また、転勤辞令が出たり、転職したくなったりしたときはどうするのかなど、さまざまな将来の変化も想定しておく必要があります。

 大事なことは「結婚するかもしれないから買えない」「転勤があるかもしれないから買えない」ではなく、「結婚したらどうするか」「転勤したらどうするか」という自分の気持ちをシミュレーションしてみること。想像してみて、「それでも買いたい!」と思うのなら、無理なくローンを返すことができる資金計画を立てましょう!

3.「財産になる」というけれど、売れなければお金にならないことに気付いている?

 「家賃をいくら払っても自分のものにはならないけれど、マンションなら、いざとなったらお金にできる」ということをおっしゃる方は少なくありません。でも、本当でしょうか?

 気に入って買う物件ですし、不動産業者はやっぱり買ってほしいですから「いざとなったら、貸せますよ」「売れますよ」と言うかもしれません。でも、いくら財産といっても、借り手や買い手がいなければ、不動産はお金にはなりません。それどころか、住んでいなくても、売れなくても、持ち主として管理費や修繕積立金、固定資産税などを払い続けなければならない、負の資産にもなりかねません。

 また、もしも売るということになっても、今から数年後であれば、当然築年数も古くなっていますから、その年数の物件がいくらのお金に変わるのか分かりません。

 決して脅しているわけではありませんが、なかなか物件が売れない方、借り手がつかない方も実際に見ている私からすると、「財産」としての価値を中心に考えるよりは、「使う」という視点から購入を検討していただきたいと思うのです。

4.地震や火災のダメージを自分で負う覚悟はできている?

 地震や火事で被害を受けた際、賃貸であれば建物は大家さんが補修してくれますが、持ち家の場合は、建物部分も自分で補修しなければなりません。100万円や200万円などの貯蓄でカバーできるケースは少ないと思われますから、その分のお金は自分で準備しなければなりません。それを補うのが火災保険・地震保険です。

 もしものときに、住む所がなくなるという物理的な状況だけでなく、経済的に困ることがないように、火災保険・地震保険についても対策が必要です。

5.マイホームを想像して、ワクワクする?

 一番大事なことが、この「ワクワクするか」です。

 マンションを買う前には、希望と不安の間を揺れ動く気持ちがあるでしょう。個人相談では、マイホーム購入前には、必ず将来の家計を想定した貯蓄シミュレーションを作り、その上で、長期間ローンを返済できるかどうか、安心して購入できるマンション価格はいくらなのか、老後資金も準備できるかどうかなど、一つひとつ不安材料を洗い出して、その対策を一緒に考えていきます。

 そうすることで、多くの方は「これなら大丈夫! 買うために頑張ろう!」と前向きになりますが、中には「買ったら仕事を辞められなくなるんですね……」と、買いたい気持ちはあるけれど、いざとなったら重荷に感じる方もいらっしゃいます。こんな気持ちのまま買ってしまうと、「家を買ったから旅行に行けない」と持ち家が我慢の象徴となってしまいます。もしも経済的な裏付けがあっても迷いがとれないのなら、本当に欲しいと思っていなかったのかもしれません。買うときには、「頑張ろう!」と思える買い方ができるようになってくださいね。

 「マンションが欲しい」と思うとすぐに物件を見てしまいがちですが、これからの人生の長い時間とお金をかけることだからこそ、冷静に自分の気持ちと向き合うことが必要です。納得して買ってほしいからこその5つの質問、ぜひ、考えてみてくださいね。

 その上で、「いくらのマンションが買えるの?」という予算に進むと、安心して買えますよ。次回は、マンションの予算の出し方をお伝えしますから、お楽しみに。

文/前野 彩 写真/PIXTA

Profile前野彩(まえの・あや)
Cras代表取締役。FPオフィス will代表。大阪在住のファイナンシャルプランナー。中学・高校の保健室の先生から、結婚、退職、住宅購入、加入保険会社の破たんを経て転身。働く女性や子育て世帯が、お金の安心と可能性を実感できる「知れば得トク、知らなきゃソンするお金の知恵」を伝える。講演やテレビでも活躍。新著に『本気で家計を変えたいあなたへ〈第2版〉 書き込む“お金のワークブック”』(日本経済新聞出版社)。