英国ガーディアン紙は、グループ「BTS(防弾少年団)」をめぐる韓国兵役特例論議について23日(現地時間)、詳しく報じた。

同紙は同日、「『BTS』兵役問題で分裂した韓国」という見出しの記事で「BTS」の兵役に対する一般市民の見解を扱い、対立する見解を集中的に取り上げた。

ガーディアン紙は「韓国のユン・ソクヨル(尹錫悦)新大統領就任まで3週間を残していない状況で、誰が強制的国家服務から免除されるべきかについての論争にとらわれている」と伝えた。

さらに、「数十億ドルの経済的価値を創出し、韓国を文化超大国にしている『BTS』の貢献について、韓国人が認めながらも、兵役特例に関連しては肯定論と否定論が真っ向から対立している」とし、「気まぐれな隣国である北朝鮮との潜在的衝突があり得る韓国の安保状況で、有名人の兵役問題は敏感なテーマだ」と述べた。

併せて、国会で議論される兵役特例法に関連し、韓国国民は20代のメンバーが国際的名声に貢献した功労を認め、ほぼ2年間軍服を着なくていいのかどうかで「分裂している」と指摘した。

同紙は現行法に基づき、オリンピック、アジア大会メダリストのイングランド・プレミアリーグトッテナム所属サッカー国家代表のソン・フンミン選手と国際ピアノコンクールで優勝したチョ・ソンジンピアニストが兵役代替服務の恩恵を受けたと紹介した。

韓国のポップスターたちが成し遂げた貢献を認める変化の勢いも次第に増しているが、「厳密に言えば、北朝鮮と依然として戦争中の韓国は、軍服務を回避しようとする芸能人たちに冷ややかな視線を送る」とし、歌手ユ・スンジュン(米国名スティーブ・ユ)の事例を取り上げた。 ユ・スンジュンの場合、入隊を数か月後に控えて米国市民権を取得したが追放され、再び韓国に戻ることができずにいる」と付け加えた。

ガーディアン紙はまた、韓国人のインタビューも共に掲載した。 ガーディアン紙は20〜30代の男性のインタビューを掲載し、「世論調査によると、大半の韓国人は『BTS』のための義務的軍服務代案を支持する一方、一部の人は明確な指針がなければ、法の変化が資格を満たさない有名人によって利用される可能性があるという憂慮の声を出した」と伝えた。