経済効果の研究で知られる関西大学の宮本勝浩名誉教授(77)が17日、大学を通じ、3年ぶりに山鉾(やまぼこ)巡行、宵山行事が再開される7月の京都・祇園祭の経済効果が、約138億6615万円に上るとの試算結果を発表した。

 山鉾巡行と宵山行事が中止された2021年同祭の経済効果、約5億6411万円の25倍。宮本名誉教授は「祇園祭がいかに京都のまちにとって大きな経済効果をもたらしている祭であるかがよくわかる」と結論づけた。

 宮本名誉教授は2022年祇園祭の観光客数を、コロナ禍前4年間の平均値から約76万2000人と予想。日本人観光客が約69万8754人、外国人観光客は約6万3246人として、消費総額をそれぞれ約141億6817万円、約23億6868万円とした。

 観光客の消費総額は日本人、外国人合わせて約165億3685万円だったが、京都府は府外から生産物、原材料を移入していることから、地域外に代金が流出するとして経済効果は約138億6615万円となった。

 宮本名誉教授は「2年間中止された祇園祭山鉾巡行と宵山行事が、今年再開されることになったのは喜ばしいこと。来年は新型コロナ騒ぎが終息し日本人、外国人の大勢の人々が祇園祭を笑顔で楽しむことができるようになることを願っている」とした。

(よろず〜ニュース・杉田 康人)