解散の理由「会社として判断」→「基本的には避ける表現」
12日、人気アイドルグループ・KAT-TUNの解散が発表された。
所属事務所のSTARTO ENTERTAINMENT（スタートエンターテイメント）が同日に発表した文章で解散の理由について「会社として判断いたしました」と記述している点が注目されている。
同社（前身企業含む）所属グループの解散・活動休止に関する発表としては異例だ。
同社はBusiness Journalの取材に対し、以下のように説明している。
「19年の活動を経てグループとしての役割を全うしたと会社として判断し、今後それぞれのメンバーが40代になっていく事を境に、それぞれが大人のタレントとして個々の才能を磨く時間を優先すべきという決断となりました」
「基本的には避ける表現」だと語るのは、大手メーカーで広報業務の経験を持つ管理職だ。
「企業が組織や子会社を解散させる際には、その事実を対外的に発表するかどうかは組織の規模や知名度、運営する事業の重要度などによってケースバイケースです」
「一方、タレントがグループやコンビを解散をする場合は少し勝手が違ってきて、その理由は活動がファンによる支持に依拠しているためです」
「一般的には事務所が発表するという形態をとる際でも、タレント本人のコメントも添えられることになりますし、もし仮に解散の本当の理由がメンバー間の対立などであっても、『話し合いの結果として穏便に解散という結論に至りました』という体裁をとるでしょう」
「そして、『本人たちが判断した』という説明が一般的であり、『会社が判断した』というのは、何がそうせざるを得ない理由があるのではないかという不必要な憶測を招くことになるので、基本的には避ける表現ということになります」
「さらにKAT-TUN解散発表ではメンバー全員が揃うかたちでの本人たちのコメントもなく、各メンバーがバラバラのタイミングで謝罪コメントを出す流れになっており、やや異例とはいえるのではないでしょうか」
以上、その他詳細はBusiness Journalをご覧ください。
編集者：いまトピ編集部
