プロバイダならOCN大谷翔平、破産か
Amazon 「野球以外に考えることが増え、バッティングに集中できていない。破産の危機を抱えているからです。不発が続いた原因は、本人が言う体調不良ではなく、心的要因」（在米のMLB取材記者）
元専属通訳の水原一平氏が、違法スポーツ賭博と負け金返済に大谷の銀行口座から6億8000万円を胴元に送金したと告白し、そのスキャンダルで大谷の未来予想図は大きく狂った。
大谷は昨季はア・リーグ本塁打王に輝いたが、新天地ドジャースでの初アーチは開幕から9試合、41打席目だったといい、地元ファンは「オーラが消え、ショーヘイが別人になってしまった」と気を揉んでいるとのこと。
昨年12月、大谷は歴代スポーツ選手最高の10年総額7億ドル（1015億円＝以下、1ドル145円で換算）でド軍と契約。
報酬を分割払いとし、この先10シーズンは各年200万ドル（2億9000万円）。残りの97％分は34年から43年に毎年6800万ドル（98億6000万円）ずつ受け取る。こんな歪な契約が結べたのは、破格の副収入の〝裏付け〟があればこそだといい、米メディアによると、それでも大谷の今季の総収入はMLBトップの6700万ドル（97億1500万円）。年俸を除いた残り6500万ドル（94億2500万円）は、野球以外からの収入だという。
最大スポンサーのニューバランスの3000万ドル（43億5000万円）を筆頭にJAL、セイコー、ロッテ、ミズノ、モンスターエナジー、マイクロソフト、ファナティクス、オークリー、ディップ、西川、ECC、ユニクロ、マクドナルド、三菱UFJ銀行…ドジャースに移り、件数も金額も増えている。
しかし、水原氏の違法スポーツ賭博問題で、一部スポンサーが大谷のCM非公開や契約見直しを検討しているといい、今後の展開次第では、クライアントから違約金の請求も予想される事態になっている様子。
「日本では出演者の不倫や金銭問題だけでCM公開がアウトだが、米国では犯罪かどうかで線引きする。気になるのが、今回の捜査が日本の国税庁にあたる内国歳入庁（IRS）主導から犯罪組織を担当する国土安全保障省（DHS）にスイッチしたこと」（地元メディア司法担当）
司直の狙いは違法なスポーツ賭博や脱税ではなく、胴元の先にいるかもしれない陰の大物のあぶり出し。国境のマフィアだといい、
「水原氏が大谷の銀行口座から盗んだとされるカネが組織犯罪に流れ、マネーロンダリングが立件されれば、大事件に発展する。大谷は聴取対象になり、イメージダウンは避けられない。しかも、大統領復帰を目指すドナルド・トランプ氏は、米国に流入する不法移民らのギャング組織撲滅を公約に掲げており、当選すれば、この問題のフェードアウトはあり得ない」（同・司法担当）
とのこと。
カリフォルニア州の弁護士によると、訴追された場合、水原氏への量刑は賭博罪の場合「罰金もしくは6カ月以内の収監」の軽罪だが、大谷が被害を訴える電信詐欺罪（インターネットなどの電子通信によって金銭の窃盗）だと連邦法で裁かれ、懲役20年以下の重罪も。マネーロンダリング罪が加われば、さらに大きな量刑となるという。
また、ここにきて不穏な情報が飛び交っているようで、水原氏は自身の違法スポーツ賭博を告白した3月20日以来、行方をくらましているが、大谷を売る形でこっそり司法取引しているとの噂が。
昨年の大谷のサラリーはエンゼルスから3000万ドル（43億5000万円）、副収入が4000万ドル（約58億円）。米スポーツの税金は53％といわれ、50億円超を納める義務がある。貯蓄は十分だろうから心配ないが、今後スポンサー収入が減少すれば、来年以降の生活設計図に狂いが生じるといい、前出の記者は
「大谷のもとには、バスケットボール選手だった真美子夫人との夫婦共演CMの依頼が殺到し、出演料8億円で争奪戦がささやかれるなど、日本では大谷に同情的で応援しようという声ばかり。しかし、アメリカは格差が激しい国。富裕層が得をすることに国民は反感を持ち、敵地では容赦ないブーイングが増えている」
と語る。
とはいえ、大谷の破産危機を招いた発端は、〝奸臣イッペイ〟の裏切り行為。愛犬デコピンのためにも逆風に屈せず、史上初の両リーグでの2年連続本塁打王を期待したいものである。日給に換算すると2780万円であり、常識で言えば破産は考え難いが、節税を考えて「97％後払い」を自ら申し出たことが裏目に出たようだと「週刊実話WEB」が報じている。
編集者：いまトピ編集部
