『国民的グループ』露呈『吉本興業』まで...米倉涼子、剛力彩芽、佐藤健、安達祐実...

人気芸能人の事務所独立が相次ぎ、業界が揺れに揺れている。この4月、また新たに大物芸能人の独立が明らかになった。主な名前を挙げると、佐々木蔵之介、佐藤隆太、多部未華子らだ。

「3月末には大手事務所に所属していた黒木華が独立し、芸能界随一の事務所に26年間も所属していた内山理名も退社しました。大物や売れっ子の独立が目立ちます」（芸能ライター）

こうした流れは、言うまでもなく旧ジャニーズ事務所（現SMILE－UP．）の問題が契機になっている。

ジャニー喜多川氏の性加害が見逃されてきたのは、テレビ局をはじめとするメディアが、大手芸能事務所に忖度する歪な関係が常態化していたからに他ならない。

そのジャニーズ帝国が崩壊したことで、他の大手事務所も含め、以前のように好き勝手なことができなくなった。

これまでの芸能界では独立したくてもできない事情があった。大手事務所とテレビ局がガッチリと既得権益を握っていたため、独立すれば事務所の圧力で仕事を干されてしまう可能性が高かったからだ。

よく知られているのが女優・のんの一件だろう。のんは独立した際、本名である「能年玲奈」の名前を使用することを禁じられ、地上波テレビから長い間、干されている。

また解散・独立騒動で世間を騒がせたSMAPメンバーが受けた仕打ちも有名だろう。

その後、木村拓哉を除く4人が独立しているが、草彅剛、香取慎吾、稲垣吾郎のグループ『新しい地図』が地上波から干されたのは周知の通り。

国民的アイドルグループのメンバーといえども、テレビに出られないという現実が露呈したわけだ。

そんな潮目が大きく変わったのは2019年のこと。この年はジャニー喜多川氏が亡くなり、吉本興業所属タレントらの闇営業問題も勃発している。

こうした状況の中、芸能界のブラックな実態を重く見た公正取引委員会は、大手芸能プロとテレビ局の癒着は独占禁止法に抵触する恐れがあるとして注意を行ったのである。

「公取委は調査の結果『圧力などの違反行為はなかった』という結論を示しましたが、同時に疑わしい行為があるとして警告の意味を込めた『注意』を行ったわけです。いわば警告で、野放しにされてきた芸能界の悪しき慣習に対してお上が釘を刺したため、芸能プロによる縛りが緩まることになりました」（スポーツ紙記者）

この翌年から芸能界では独立が急増しており、米倉涼子、剛力彩芽、柴咲コウ、竹野内豊、佐藤健、安達祐実といった売れっ子たちが、相次いで所属事務所を離れている。

解体的出直しを余儀なくされた旧ジャニーズでもタレントの独立が加速しており、昨年だけでも元V6の三宅健、岡田准一、King ＆ Princeからは平野紫耀ら3人、嵐の二宮和也、Kis-My-Ft2の北山宏光らが続々と退所。今年2月にはKinKi Kidsの堂本剛も独立を発表しており、この流れは止まりそうにない。

これまで圧倒的優位に立ってきた芸能事務所だが、今やいつ所属タレントに独立されるか戦々恐々としている。今後は稼ぎ頭のタレントの独立によって経営が悪化し倒産する事務所も出てくるだろう。

その一方、独立したタレントらが順風満帆かと言えば、決してそうではない、と週刊実話webが報じた。

“ジャニーズ帝国”消滅で芸能界「戦国時代」突入　退社と独立が相次ぐも厳しい現状