松本人志、復帰か
Amazon 週刊文春が報じた性加害疑惑により、自ら活動休止を宣言して文春側を提訴した松本人志。裁判の先行きは不透明で、その姿はテレビから消えたままだが、裁判の開始以降、メディアによる報道の風向きがガラリと変わったという。
「以前、メディアは文春報道に便乗する形で松本に批判的な報道を垂れ流していました。ところが、現在は松本に関する報道がピタリと止まっています。一体、あのバカ騒ぎ報道は何だったんでしょうか？」（前出・芸能ライター）
3月28日に開かれた第1回公判の翌日はともかく、それ以降はまるで示し合わせたかのように松本の報道が消えているようで、その背景には、松本側が文春の記事に証言した女性の個人情報や顔写真の提出を求めたことが影響している様子だとのこと。
「証言女性の情報はSNS上で拡散していましたが、大手メディアにしてみれば、女性たちの身元を明かすわけにはいきません。文春側は要求を拒否しましたし、これ以上、踏み込んで報道を続ければ、人権侵害になりかねないという判断です」（同・ライター）
また、他メディアは文春の後追いをするだけで、独自取材がほとんどなかったという事情もあるといい、同ライターは
「松本関連で視聴率を稼いでいたワイドショーが象徴的で、読売テレビ制作の『情報ライブ ミヤネ屋』（日本テレビ系）に関しては、松本サイドが“偏向報道”としてBPO入りを働きかけています。この状況で下手な動きはできないということです」
とも語る。
一方で、ここまで松本を追い詰めてきた文春サイドも、ここにきてジワジワと世間からの逆風が強まっており、強気に出られない事情があるという。
「文春の一人勝ち状態を面白く思わない層が批判し始め、同調する声が増えています。文春砲の生みの親で文藝春秋の総局長を務める新谷学氏が、ネット番組で『（松本のスキャンダルに）確固たる証拠はない』という発言が曲解され、松本擁護派が勢いづいた影響もあります」（同）
売上部数も頭打ちで、松本の第1弾スキャンダルを報じた昨年12月27日発売号は完売したそうだが、その後は期待したほどの部数ではなかったといい、
「もともと週刊誌が扱うようなスキャンダル報道に否定的な層は一定数いて、文春というより週刊誌全体を快く思っていません」（同）
とのこと。
次回の公判は6月5日にオンラインで行われる予定で、裁判所が和解案を出すという情報も。
「吉本側は文春関係者に接触して、裁判を長引かせるつもりはないという感触を得たようです。文春側にしても訴えられたから反撃しているだけで、もう松本ネタは扱いたくないのがホンネでしょう。和解案が出れば双方とも歩み寄る余地はありそう。松本の早期復帰の可能性も出てきましたよ」（同）
という。「週刊実話WEB」が報じている。
編集者：いまトピ編集部
