【顔面蒼白】完全崩壊か「退任＆禁断聖域に...」
フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが禁断の聖域にメスを入れる。
元タレント・中居正広氏と同局の女性を巡る重大なトラブルで、事態を把握しておきながらも中居氏を番組で起用し続けていた問題を受け、役員のリストラに着手した。
フジ・メディア・ホールディングスは今年6月、現在の取締役15人のうち10人が退任し、新たに6人を選任。
フジテレビは20人の取締役のうち3月27日付で12人が退任。さらに6月に4人が退任し、新たに6人を選任する。
その中でも注目を集めたのは、41年間に渡ってフジサンケイグループの経営を率いた日枝久氏が両社の取締役相談役を退任することだ。
「多くの取締役が辞表を手に日枝氏にも退任を迫ったそうです。日枝氏は最後まで『俺は戦う』と話していたそうですが、スポンサー事情を知るにつれ顔面蒼白になったそうです。10年間、CMが入らなくても大丈夫だなんて真っ赤な嘘。実際は3～5年内には不動産を売買しなければいけない状況に陥っている」（事情通）
それ以上に深刻なのは、人材流出だという。
「フジテレビの強みであるコンテンツ制作を担う人材が、いなくなる可能性が高い。また、人気女子アナらにも退職する動きが広まっている。賃金体系を維持できなくなった以上、予期してはいたが、こんなにも多くの若い局員が退社を考えていることに上層部はショックを受けています」（同）
結果的にフジ・メディア・ホールディングスの取締役は15人から11人に。フジテレビは現在の20人から10人になることで、約30億円の人件費が浮く計算。さらに、今回の役員人事の目玉が、女性取締役の割合を3割以上にしたことだ。
「フジ・メディア・ホールディングスは11人の取締役のうち女性は4人。フジテレビは10人の取締役のうち女性は3人となった。女性役員を増やすことでグループが変わったということをアピールしたいのでしょう」（経済紙記者）
もっとも、ここまでの刷新を実施しても経済界は沈黙したままだという。
現在も9割以上のスポンサーが広告出稿を拒否しており、年間50億円以上の赤字額が計上されるのだ。
また、親会社のフジ・メディア・ホールディングスの一部株主が現旧経営陣15人に対し233億円の賠償を求める株主代表訴訟を東京地裁に起こし注目を集めたが、これは氷山の一角に過ぎないという。
「次は中居氏です。50億円以上といわれている金融資産と共に女と安穏に暮らしている中居氏に対し、一部局員が損害賠償を求める動きが活発化しています」（芸能プロ関係者）
完全崩壊へのカウントダウンが始まったか、と週刊実話WEBが報じた。
編集者：いまトピ編集部
