【物価高騰】食品・日用品の値上がり対策には「アレ」が有効か「半年で5000円や1万円戻ってくる可能性も」
歯止めが効かない物価高騰に、今まで以上の節約を強いられている人は多いはずだが、そうした中、人気を集めているのがスーパーなどの小売店銘柄の株の保有だという。
株主優待で商品券や割引券などが貰えるため、結果的に食料品や日用品の支出額を抑えることができるからだが、例えば、流通大手のイオンは、現在グループ14社が上場。イオン（8267）は、キャッシュバックを受けられるオーナーズカードを配布。保有株数に応じて、店舗での購入額の3～7%が半年ごとにまとめて戻ってくるとのこと。
「普段イオンで買い物をしている方は、100株保有で受けられる3%のキャッシュバックでも半年で5000円や1万円戻ってくる可能性があります」（マネー誌記者）
また、100株あたりの株主優待を調べてみたところ、同じイオングループでは100株でも5000円相当の割引券を年2回貰えるイオン九州（2653）の株主優待も手厚いといい、さらにマルエツやカスミ、マックスバリュ関東の3000円相当の割引券が年2回のユナイテッド・スーパーマーケットHD（3222）、年1回ながら5000円相当の割引券のマックスバリュ東海（8198）もよさそうだという。
イオン系以外の銘柄では、四国を中心に展開するマルヨシセンター（7515）もお得で、選択可能な株主優待のひとつが自社店舗で使える1万円相当の割引券だとのこと。
「全国どこにでもあるイオンは別として、それ以外は地元にお店がある銘柄を選びましょう。ただし、割引券が少ないなど優待の最低取得額に対してイマイチなケースも多く、その場合は食品メーカーや日用品メーカーの現物詰め合わせ等の優待のほうがいいです」（同）
低金利の銀行で貯金するくらいなら優待狙いで株を買うというのも一考の余地がありそうだと「アサ芸ビズ」が報じている。
編集者：いまトピ編集部
