『読売新聞』誤報「誤報というより、大誤報」

ペナントレースで阪神に大きく差をつけられ、崖っぷちの阿部巨人。その裏で、親会社・読売新聞が揺れている。

読売新聞は8月28日朝刊で、日本維新の会・池下卓衆院議員の公設秘書による給与不正受給疑惑を報じた27日付記事について「誤報」であったと認め、１面で異例の謝罪記事を掲載した。記事内では「近日中に東京地検が強制捜査」とまで断定していたが、実際の対象は池下議員ではなく、石井章参院議員だったという。全国紙記者は「これは“誤報”というより“大誤報”だ」と指摘する。

今回の件は、読売新聞グループ本社・山口寿一社長の進退問題にも直結しかねない。山口氏は社会部記者出身で法務部長などを経て、2016年に社長就任。巨人軍オーナーも兼務し、昨年亡くなった渡辺恒雄主筆の信頼を一身に受けていた。しかし渡辺氏のもとで1994年には発行部数1000万部を突破した読売だが、現在は新聞不況の波を受けて約580万部まで減少。2019年には25年ぶりに朝夕刊セットを値上げするなど苦境が続いている。

今季の巨人は阿部慎之助監督の要望に応える形で、総額70億円超という球団史上最大規模の補強を断行した。だが、その“補強資金”の源泉ともいえる読売新聞本体が今回のような誤報により大打撃を受けた場合、チーム運営にも影を落としかねない。巨人軍の監督人事や補強方針は最終的に本社判断で決まるだけに、球団の将来にまで波及する可能性がある。

そうなると、阿部巨人は軽い“オフの粛清”どころでは済まされないとアサ芸プラスは報じている。

阿部巨人が「オフの粛清」どころじゃ済まなくなる！読売新聞「大誤報」ショック余波 | アサ芸プラス