一騎打ち

　ネットの歴史を語るうえで欠かせないのが「嫌韓」だが、随分と下火になった。良いことだ。何しろ2000年頃からネット人口が激増するとともに韓国や在日コリアンに対する負のオーラが段々と醸成されていき、韓国を嫌いな人々の書き込みが猛烈に増えたのである。それが下火になっている今、ネットの嫌韓の歴史をザックリと振り返るとともに、現状を改めて見てみよう。

　上に「韓国を嫌いな人々の書き込みが猛烈に増えた」と書いたが、実際は「ネットの情報（真偽不明のものも含む）を見ることで韓国が嫌いになり、その憎悪をネットに書き込む人が増えた」ということである。彼らは「ネット右翼（ネトウヨ）」とも呼ばれるが、別に右翼ではない。「韓国を執拗に嫌う人々」と考えた方が理解しやすい。

　ネトウヨの誕生については、一説には2002年のFIFA日韓ワールドカップが契機と見る向きもある。元々日本はアジア初のワールドカップ開催を単独で目指していたが、韓国が名乗りを上げ、両国の一騎打ちになった。しかし、あまりに激しい争いからFIFAは共同開催を提案。日本サッカー協会は乗り気ではなかったが、共同開催を受け入れない場合は韓国の単独開催になることから1996年に日本は受け入れた。

一気に沸騰

　この段階では「まぁいいか。隣の国だからな」的な感覚の人が多かっただろうが、「一体なんじゃこの国は？」と思う騒動がワールドカップ期間中にあった。元々韓国は「デモをよくやっている国」「唐辛子が好きな国」「ソウルオリンピックのボクシング競技で韓国人選手に不可解な判定をした国」程度の認識を一般の人々は抱いていたのではないだろうか。リベラル派は従軍慰安婦問題を重視していた感はあったし、「河野談話」は譲歩し過ぎだとの意見はあったが、「嫌韓」の空気感は薄かった。

　そうしたなか、契機となったとされる騒動とは、決勝トーナメント一回戦で日本がトルコに負けた時、テレビで大喜びをする韓国の人々の姿が流れたことだ。「なんで共催のパートナーが負けて喜ぶんだ？　ヘンな国だな」といった感情を抱く人も多かった。こうしたことから韓国に対する違和感がネット上に書き込まれるようになり、その後、「在日特権」という言葉が登場。2005年に発売された『マンガ 嫌韓流』が100万部超のベストセラーになり、2006年の「在日特権を許さない市民の会」（在特会）誕生も影響して一気にネットで嫌韓感情が沸騰した。朝日新聞が2005年に従軍慰安婦報道が捏造だったことを認めたことも大いに影響していることだろう。

反日テレビ局

　その頃、民放各社は低コストながら視聴率が案外取れる、ということで韓流ドラマを流すようになっていた。ネットでよく取り沙汰される「メディアは在日に取り込まれている」ということではない。ただ単にビジネス上の理由から流しただけである。また、K-POPの歌手も音楽番組に登場するようになった。ペ・ヨンジュンやイ・ビョンホンやチェ・ジウといった韓流スターも女性を中心に人気になり、東方神起、KARA、少女時代らも大きな存在感を示した。

　まさに日本のテレビも雑誌も韓流頼みとなったのだが、これが反動を呼ぶ。すでに嫌韓の素地が完成していた2011年7月、俳優・高岡蒼佑が、フジテレビが韓国のコンテンツばかり流しているとXで批判。その後、高岡は所属事務所から契約解除をされた。この頃、『笑っていいとも』（フジテレビ系）が「好きな鍋ランキング」を発表し、全世代でキムチ鍋が一位だったことから「反日テレビ局」「ウジテレビ」などと呼ばれるようになっていた。いやいや、フジサンケイグループって完全に保守派だろ……というツッコミもなんのその、フジテレビ＝反日テレビ局の代表、的イメージは確立された。

ウリジナル

　こうした時代背景から8月7日にフジテレビに対する抗議デモが行われた。この日は数百人程度の参加だったが、21日は5000人が参加したとされている。私も取材に行ったが、相当の人数がいた。そしてその年末、K-POPグループが3組出場するということで、紅白歌合戦が行われるNHKホール前で大晦日に抗議デモが決行された。

　前出の在特会は週末ごとに嫌韓デモを行い、韓国および在日コリアンに対するヘイトスピーチを巻き散らかした。衝撃的だったのは、2013年、大阪のコリアンタウン・鶴橋で女子中学生がこんなスピーチをした時だ。

＜鶴橋に住んでる在日クソチョンコの皆さん、そしてここにいる日本人の皆さん、こんにちは！＞、＜もう殺してあげたい。皆さんも可哀想やし、私も憎いし、死んで欲しい。いつまでも調子に乗っ取ったら、南京大虐殺じゃなくて、鶴橋大虐殺を実行しますよ！＞、＜ここは朝鮮半島じゃありません。いい加減帰れー＞

　この頃になると、雑誌とネット記事、さらには5ちゃんねるのまとめサイトを中心に嫌韓ネタを投下するようになる。その方が部数もPVも伸びて収益化するからである。雑誌は「ウリジナル」特集なども展開。韓国が起源を主張することを「ウリジナル」と呼び、ソメイヨシノ、剣道、イエスキリストなどが韓国由来である、と主張することを紹介し、嘲笑を浴びた。

コロナ騒動で

　そして、空気が変わったのが2019年7月。日本政府がフッ化水素等3素材の韓国への輸出管理の厳格化を発表した時のことだ。韓国が武器製造に使うイランと北朝鮮に横流しする疑惑が発覚したからである。半導体を作るのに必要な素材だが、韓国は日本からの輸入に頼っていた。当時の韓国は日本製ほど純度の高いものは作れず、韓国は対抗措置としてDRAMの輸出規制や日米韓の防衛上の枠組み・GSOMIAの破棄などの報復措置をちらつかせた。だが、ネット上では「どうぞどうぞww」「ぜひ国交断絶してくださいww」と嗤う意見が多かった。

　こうした状況で「嫌韓」が何やら娯楽のようになっていたのが2019年。そしてその半年後に新型コロナウイルス騒動が勃発する。2023年5月に五類化し、一応の区切りはついたものの、3年4ヶ月にもわたったコロナ騒動はすっかり韓国ネタで稼ぐどころではなくなった。

　以来、韓国ネタのうま味を忘れたメディアは刹那的なカネ稼ぎに韓国と嫌韓のネトウヨを利用することをやめた。そして2024年3月下旬、一般的な韓国ネタでは稼げない。もちろんエンタメ関連では稼げるものの、両国間のいがみ合いなどを報じても食いつきが以前よりも悪くなったのだ。海外ニュースでもウクライナ・ロシア、イスラエル・パレスチナ問題の方が関心は高い。もっと言うと米大統領選挙関連話題の方が重要だし関心は高い。

メディア報道の量

　そういった意味で嫌韓の人々も「叩く材料がない」という状態になっている。そして、2年前、あれだけ熱狂的にウクライナを応援し、Xのアイコンにウクライナの国旗の水色と黄色の絵文字を付けた人々もシレッとそれらを外した。結局メディアが積極的に報じるかどうかが嫌韓意識を高めるか低めるかの基準になるのだ。

　メディアの影響については、コロナに対しても藤井聡・京大教授が分析したように、陽性者数や死者数は関係なく「メディア報道の量」が影響していたとの見方が存在する。「嫌韓」を抑えるためには、そして韓国国内の「反日」を抑えるには、メディア報道量をいかに考えるべきか、ということを日韓両政府が協議するタイミングにあるのではないか。

　言論統制というわけではなく、互いのネガティブ報道を必要以上に報じないことで、少なくともネット上のヘイトは減る、ということがこの4年間でよく分かったのだから。

中川淳一郎（なかがわ・じゅんいちろう）
1973（昭和48）年東京都生まれ、佐賀県唐津市在住のネットニュース編集者。博報堂で企業のPR業務に携わり、2001年に退社。雑誌のライター、「TVブロス」編集者等を経て現在に至る。著書に『ウェブはバカと暇人のもの』『ネットのバカ』『ウェブでメシを食うということ』『よくも言ってくれたよな』。最新刊は『過剰反応な人たち』（新潮新書）。

デイリー新潮編集部