2日の日経平均は小幅反発。35.82円高の39838.91円（出来高概算17億3000万株）で取引を終えた。1日の米国市場ではハイテク関連株が買われた流れを受けて、東京市場でも半導体関連株を中心に自律反発を狙った買いが先行。日経平均は寄り付き後ほどなくして40151.05円まで値を上げた。ただ、新年度入りに伴い国内機関投資家などによる益出しの売りが続いていることが上値を抑える要因となり、積極的な買いが見送られるなか、こう着間の強い相場展開となった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、石油石炭、鉱業、保険、鉄鋼など12業種が上昇。一方、海運、ゴム製品、陸運、空運、小売など21業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>が上伸し、1銘柄で日経平均を約128円押し上げたほか、レーザーテック<6920>、トレンド<4704>、日東電工<6988>がしっかりだった。半面、ファナック<6954>、中外薬<4519>、アドバンテス<6857>、テルモ<4543>が軟調だった。



前日の米国市場では、主要株価指数は高安まちまちだったものの、マイクロン・テクノロジーが上昇したことなどから、東京市場でも東エレクやレーザーテック、信越化など半導体関連株中心に値を上げるものが目立ち、日経平均の上げ幅は一時300円を超える場面があった。ただ、買いは続かず、次第に上値の重い展開となった。関係者からは「国内機関投資家による期初の益出し売りが継続的に出ている」との指摘が多く聞かれた。また、円相場が1ドル＝151円台後半まで円安が進んでいるものの介入警戒感が拭えず、輸出関連株に買いをいれることも難しいようで、上値の重さが意識されてしまったようだ。



期初の益出し売りも今週で一巡するとみられ、目先的な需給不安も一過性ではあるが、市場は新たなきっかけ待ちの状況といえる。こうしたなか、投資家が関心を寄せているのが、4日に発表を予定しているディスコ<6146>の2023年度第4四半期個別売上高および出荷額速報である。