仕事を得ることは、非常に難しくなっています。最近は、企業が人材を確保するのにこれまで以上に時間がかかるようになっています。
この変化の一因はリモートワークの台頭で、地理的な障壁がなくなり潜在的な応募者が増えたことですが、仕事を得るのが悪夢のようなものになっている大きな理由は、最近広く一般的になっている「終わりのない」面接プロセスです。
グループが入れ代わり立ち代わり面接を行ない、終わりがないだけでなく、模擬プロジェクトや長時間のプレゼン、さらにはお礼の手紙やフォローアップメールなどもあります。仕事を得るということがフルタイムの仕事になってしまったのです。
そのため、時間を無駄にしないことが何にもまして重要です。
時間は、自分にとっても雇用主になるかもしれない企業にとっても同じくらい貴重です。新しい仕事にそれだけの労力を費やすのであれば、その会社で本当に「働きたい」という確信を持っているほうがいいでしょう。
つまり、応募する新しい企業についてできる限りのことを学ぶ必要があるということです。
1. ミッションステートメント
何よりもまず(そしておそらく一番簡単なのは)、会社のミッションステートメントを確認することです。
たとえ自分にとっては「単なる仕事」であり個人的な価値観に合った仕事を探しているのではないとしても、会社のミッションに関する対外的なステートメントをチェックすることで企業文化を感じ取ることができます。
通常、調べるのはかなり簡単です。多くの企業の公式ウェブサイトにはミッションステートメントのページがあり、企業名と「ミッション」で検索すれば簡単に見つかるはずです。
あるいは、Indeedにはたくさんの会社に関する情報ページがあり、通常はそこに価値観に関わるステートメントが載っています。
ミッションステートメントのようなものが見つからない場合、それ自体からも、その会社やその会社との相性がどんなものかということがわかるでしょう。
2. 社員によるレビュー
ある職場で働くのがどのようなものか知りたければ、そこで既に働いたことのある人から情報を直接得ることです。Glassdoor、Fairygodboss、CareerBlissなどのサイトで現社員や元社員のレビューをチェックすれば、社内文化や日々の仕事の様子を知ることができます。
また、新しい仕事のもう1つの重要な側面についても知ることができます。それは「面接のプロセス」です。
仕事が得られなかった人の場合は負け惜しみかもしれませんが、こうしたレビューを検索することで、採用プロセスがいかに過酷で複雑か(そしてそれに挑みたいか)がイメージできます。
3. 希望する職種の離職率
企業をリサーチする際に見るべき重要な指標のひとつは、離職率です。
面接を受けようとしている職種には、近々で何人の社員が在籍していたでしょうか。過去1年間で4人も採用されていたり、短い雇用期間で退職した社員がたくさんいたりするのであれば、同じ職種に就くには幸先のいい話ではありません。
IndeedやGlassdoorのようなサイトでは通常、期限切れの求人情報を見ることができ、同じ仕事がどのくらいの頻度で再掲されているかがわかります。
ここでも、Glassdoorなどのサイトで会社のレビューに目を通すと役に立ちます。応募しようと考えている職種でうまくいかなかった社員がすでに複数いる場合、企業文化が良くない、サポートがない、非現実的な期待をされるといった状態だということかもしれません。
4. 福利厚生
新しい仕事となると、給与ばかりに目を向けるという間違いを犯しがちです。給与は報酬の最大の側面ではありますが、それだけではありません。
「福利厚生」は人を欺くような言葉ですが、文字通り報酬の一部なのです。仕事を承諾することを決めた場合に受けられる内容の総額を知ることは、意思決定の重要なポイントです。
そのため、休暇や有給休暇、退職金、医療保険、ボーナスなどに加え、ペット保険や無料ジム会員、会社が提供する無料の食事など、あらゆる福利厚生について調べましょう。どれも金額にしてどのくらいの価値があるか大まかに計算できるため、その職種が公正な報酬を受けているかどうか理解が深まります。
5. 経営幹部の安定性
応募する職種によっては、経営幹部(CEO、COO、CIOなど)と直接やりとりすることはないかもしれません。しかし、こうしたエグゼクティブたちが自分の仕事に何の影響も与えないというわけではありません。
たいていの企業は自社のウェブサイトに上級管理職に関する情報を掲載していますし、Googleで検索すればたいてい情報が出てきます。
調べる必要があるのは、経営幹部がどれだけ安定しているかということです。経営幹部の新規採用を発表した過去のプレスリリースを探しましょう。その会社が3年間で4人CEOを迎えているとすれば、いい兆候ではありません。
また、ほかの経営幹部がスキャンダルで辞任している場合も、会社の経営がうまくいっていないということです。たとえ仕事そのものは完璧に見えたとしても、混乱状態にある組織に加わるのは最善の策ではないでしょう。
6. パブリックイメージ
最後に、Googleで簡単に検索してみましょう。あらゆる種類の見出しを探します(プレスリリースや企業自身のブログやブランドサイトの記事は、明らかに偏っているので無視します)。
大量の訴訟を(特に元従業員から)起こされているか。労働組合と険悪な労働争議に陥っていないか。こうした情報から、その会社で働くことの現実を垣間見ることができます。
また、会社のSNSもチェックする必要があります。今は2024年ですから、働く価値のある会社であればSNSアカウントが少なくとも何かあるはずです。
Xアカウントが2年間投稿されていない、Facebookページがコロナ禍に更新されたのが最後になっているなど、アカウントが放置されている場合は、自社のイメージや顧客に注意を払っていないか、現在の社会の在り方をよく理解していない企業である可能性があります。
また、SNSの雰囲気に何らかの理由で違和感を覚えるようであれば、将来、文化の違いによる衝突が起こるかもしれずこれも避けたいところです。
内定の承諾は一大事です。企業が自分について知っているのと同じくらい、自分も企業について知ってから賢い決断をする必要があります。それを「未来の自分」が感謝することになるはずです。
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Source:BBC, vox, Indeed(1, 2) , Glassdoor (1, 2), Fairygodboss, CareerBliss, workforcepayhub,investopedia, linkedin