労働新聞に掲載した『今週の労務書』から、2023年10〜12月号で掲載した書評をご紹介します。

『人事データ保護法入門』
ＨＲテクノロジーや、従業員の行動データを収集・解析するピープル・アナリティクスが注目を集めている。ここで用いられる、個人情報を含む人事の情報に関して、利活用方法や個人情報保護法の規制などについて解説したのが本書である。

『いちばんやさしい「組織開発」のはじめ方』
本書は、「成果が上がらない、下がっている」、「人が辞めていく」などの課題を感じている経営者や管理職に向けて書かれている。執筆陣による「組織開発」の定義は、「意図的に行う、良いチームや良い組織づくり」。

『社労士のための労働事件　思考の展開図』
使用者側弁護士が社会保険労務士に向けて書いた一冊。顧問先で労働事件が起きた際に、どのように解決に導けば良いのかを伝授している。著者が強調しているのは、これからの時代に士業が経営を支えていくためには、士業同士が垣根を越えた協力体制を築く必要があるということ。

『ジョブ・クラフティングのマネジメント』
ジョブ・クラフティングとは、従業員が自発的に、自身の仕事への意識や人間関係を変化させる概念のこと。その結果として、仕事のやりがいを高めることができると考えられている。

『正しく理解する労災のしくみ〜行政・司法（刑事・民事）と損害賠償のアウトライン』
本書では、元労働基準監督官の著者が、労働災害発生時に会社として必要となる対応や労働基準監督署による監督方法について重点的に解説している。

『ベーシックテキスト 人材開発論Lite』
従業員等の学習に関する理論やモデルを、平易に解説した入門書である。人事担当者などが情報を見聞きするなかで目にする理論について、概要を手早くつかめる。

『職場のメンタルヘルスケア入門』
本書は、精神医学を専門分野とする大学教授や大手企業に勤務する産業医らが執筆したもの。100項目以上のＱ＆Ａを設け、平易な言葉で説明している。

『社員の能力を120％引き出す研修講師32選』
先行きを見通すのが難しい「ＶＵＣＡ」の時代にあって、人材育成の重要性はますます高まっている。これまでＯＪＴが中心だった企業のなかにも、外部講師による研修を検討し始めたところも多いのではないだろうか。

『意外に知らない?!　最新　働き方のルールブック』
時間外労働の上限規制や同一労働同一賃金の実施、パワーハラスメント防止措置の義務化など、直近10年の法改正を踏まえ、労務管理の前提となる「働き方のルール」を解説した。

『総務担当者のための介護休業の実務がわかる本』
本書では、仕事と介護の両立に向けた規定整備や、運用のポイントを解説する。運用面で重要となる制度説明においては、管理職に理解してもらいたい留意点をまとめているのが特徴だ。