好調な業績を背景に、CATLの2023年の営業キャッシュフローは928億3000万元（約1兆9179億円）のプラスとなり、手元資金は潤沢だ。同社は2023年の研究開発投資を前年の155億元（約3202億円）から184億元（約3802億円）に増やしたが、財務的にまだ余裕がある。

CATLトップの曽毓群氏は、EV市場の将来に楽観的な姿勢を示す。写真は2023年12月の部品サプライヤーとの会合で登壇した曽氏（同社ウェブサイトより）

注目されるのは、同社が2023年の株式配当を1株当たり0.35元（約7円、特別配当を含む）とし、前年の0.05元（約1円）から大幅に引き上げたことだ。配当の原資は220億6000万元（約4558億円）に上るが、長期的な成長投資と株主還元とのバランスをとる。

｢クルマの電動化は止まらず｣

足元では、欧米市場を中心にEVの販売の勢いが落ちている。それに関して、CATLの董事長兼総経理（会長兼社長）を務める曽毓群氏は決算説明会で、「ヨーロッパの一部の自動車メーカーに電動化投資の規模とスピードを調整する動きが見られるが、クルマの電動化の流れは止まらない」と述べ、将来に楽観的な姿勢を示した。

曽氏の見方によれば、上述の自動車メーカーの動きは強気すぎた投資計画の見直しであり、今後（のEVシフト）はより合理的なペースになる。その根拠について、曽氏は次のように説明した。

「EVが将来の（自動車の）主流になるのは間違いない。クルマのスマート化とともに、（自動運転システムや車内エンターテインメントなどの）車載機器の消費電力が増えていく。小容量のバッテリーしか搭載しないハイブリッド車では、このニーズを満たすのは難しい」

（財新記者：安麗敏）
※原文の配信は3月16日

著者：財新 Biz＆Tech