フジテレビ、「一気に好転」の可能性が急浮上
フジテレビが起死回生の一発を狙っているといい、それが「F1東京・お台場グランプリ」開催だという。
カジノを含むIR（統合型リゾート）計画の一環で、東京都も本年度予算に調査費を盛り込むなど気合が入る案件だというが、F1開催でフジテレビの再生はなるのか。
石破茂首相が2月7日、弾丸日程で米ワシントンのホワイトハウスを訪れ、トランプ大統領と初めて会談。米メディアによれば、その傍らでトランプ氏の顧問団から対日貿易赤字の解消に関し、ある注文があったという。
「東京・お台場での統合型リゾート施設（IR）の整備、カジノリゾート最大手『ラスベガス・サンズ』への支援要望です。共同記者会見でトランプ大統領にあれだけ持ち上げられれば、石破首相は多少強引にでも東京IR整備を進めざるを得ないでしょう」（国交省関係者）
サンズ創業者のシェルドン・アデルソン会長（2021年1月に死去）は、トランプ氏の大口献金者として知られた人物。18年4月に安倍首相（当時）が米フロリダ州パームビーチでトランプ氏とゴルフ会談を行った際に、この話題が持ち上がったとのこと。
日本は18年7月にIR実施法を成立させ、カジノ合法化を決めている。
サンズは東京・お台場IRのライセンス獲得を目指したが、22年4月の締め切りまでにIR誘致を申請したのは大阪府・市と長崎県の2カ所だけ。国はその後、大阪・夢洲IRを認定。事業者はオリックスとMGMとなり、30年秋ごろの開業を目指している。
「サンズが東京にこだわっているのは、市場の大きさもあるが、カジノとF1お台場GPをリンクさせているからだ。都心の混雑緩和に都が開発したお台場に本社を移して協力した大手企業はフジテレビだけ。小池百合子都知事（72）は感謝しており、支援の思いもある。同時にF1はIR政策変更の言い訳に利用できる」（都議会幹部）
元タレント・中居正広氏の女性トラブルをめぐる一連の問題でCM収入が激減し、企業体質が問われているフジテレビと日枝久取締役相談役。しかし、お台場でカジノ誘致＆F1開催が確実な流れとなれば、苦境は一気に好転するという。
カジノ施設や巨大な国際展示・会議場、シアター、大規模高層ホテルが建ち、お台場にフジテレビ本社と関連不動産を多く所有するフジ・メディア・ホールディングス（HD）の資産価値は爆上がりするといい、計画では東京・お台場GPは、公道サーキットとして実施するが、FIA（国際自動車連盟）はレース実績のないコースでのF1は認可しない。
そのために開催したのが、昨年3月のフォーミュラE世界選手権（電気自動車レースのF1）だといい、今年も5月に開かれるという。
これは東京ビッグサイトの敷地や周辺の一般道を利用した全長2582キロだが、このコース設定では認可は下りない。
今季のF1は、全24GP（グランプリ）で世界王者を競うが、最も短い距離はモナコGP（モンテカルロ市街地コース）の全長3337キロ。あと700キロほど延ばせば、ぎりぎりセーフの可能性があるようだ。
「それより問題は、（開催）カレンダーに入れるかどうか」（スポーツ紙記者）
F1は1国1GPが原則。以前は全16レースで競ってきたが、Netflix『Formula1：栄光のグランプリ』の世界的大ヒットでアメリカ、中近東、アジアで人気が急上昇。24レースに増やしたが、移動、物流の都合でこれ以上、積み増せない状況にある。
すでに30年までの開催地が決まっており、鈴鹿サーキットの日本GPも契約は29年まで。今年は伝統あるフランス、ドイツでさえカレンダーから外れているといい、欧州では1年交代が増えているとのこと。
そんなオーバーブック状態のため、新規GP開催の場合、予約を入れてもカレンダーに入るまで数年かかる。
さらに頭が痛いのは年に数十億円のデポジット料金。正規契約時には500～600億円。産油国でもない限り、毎年の開催は容易ではないが、カジノの収益があれば、話は別。
ラスベガス・ストリップ（公道）が舞台の米ラスベガスGPは期間中、1部屋1億円でも高級ホテルはセレブ客で埋まる。サンズもそれを見込んでいる。
昨年、トヨタは15年ぶりにF1復帰を発表。米国のハースF1チームとパートナーシップを結び、数年後のフル参戦を目指しているといい、ホンダもアストンマーティンと提携し、26年からパワーユニット（PU）を供給。
「トヨタはホンダへの対抗上、東京・お台場をホームGPに期待している。カジノマネーがあれば、都の公的資金を投入する必要がなく、都民の反発は少ない。難易度は高いが“2本（鈴鹿・お台場）GP”は可能だ」（大手広告代理店）
32年には、巨人の新たな本拠地の可能性がある「新築地球場」が開場。
それに合わせたIR＆F1招致。今年6月には都議選があり、争点の一つとなるのは必至で、今後のフジテレビとお台場から目が離せないと「週刊実話WEB」が報じている。
編集者：いまトピ編集部
