「過去に例がない危険な暑さ」に警戒を呼びかける熱中症特別警戒アラートの運用が、２４日始まりました。

　特別警戒アラートの基準となるのは、熱中症の危険度を示す暑さ指数で、気温や湿度、輻射熱をもとに計算されます。

　翌日の暑さ指数が33以上と予測される場合は、これまでも発表のあった熱中症警戒アラート。35以上の場合に熱中症特別警戒アラートが発表されます。まさに重大な健康被害を及ぼす可能性がある災害級の暑さです。

　すべての地点で３５以上となることが基準で、いずれの都道府県も過去に基準を超えたことはありませんが、気象予報士の増田叡史さんは「例えば気温が35℃で湿度が80％以上となると、暑さ指数は35以上になってきます。雨上がりや海沿いでは、そういうことが起こるかもしれません。天草市本渡では暑さ指数35以上が観測されたことがあります」と語ります。

　また、気候変動によって、今後はさらに気温が上昇する予想で、熱中症特別警戒アラートを設けて、一段強く熱中症対策を呼びかける目的があるといいます。

　熱中症特別警戒アラートが発表された場合、国が自治体に開放を求めるのが、住民が避難するための「クーリングシェルター」です。

　熊本市では、冷房があるまちづくりセンターなどを、クーリングシェルターとして開設する計画です。

　熊本市健康づくり推進課の和田光司主査は、「一般に開放されている市の施設は、特別な事情がない限りは、すべてクーリングシェルターにしていきたいと」と話します。

　冷房機能を備えていることなどが条件で、熊本市は6月1日にクーリングシェルターとなる施設を指定し、公表する予定です。

　熊本市では、「クーリングシェルターを使って休んでいただくのはもちろん暑さは危ないんだ命の危険があると思って過ごしてもらいたい」としています。