「静かな退職」という言葉が依然として話題になっている。

2022年にアメリカのキャリアコーチが発信し始めた「Quiet Quitting」の和訳で、企業を辞めるつもりはないものの「出世を目指してがむしゃらに働く」ことを選択しないあり方だ。最低限やるべき業務をやるだけで、積極的に仕事の意義を見出していないことが特徴とされている。

静かな退職を選ぶ日本人

アメリカの世論調査会社「ギャラップ」が2022〜2023年に行った調査「2023 State of the Global Workplace」によると、世界160カ国以上、12万人を超える15歳以上の従業員のうち、59％が「静かな退職」に該当。こうした「意欲的ではない」従業員のコストは、世界で8.8兆ドル（約1320兆円）にもなり、これは世界のGDPの9％に相当すると見積もっている。

地域別でみると、日本を含む東アジア地域は62％で、アメリカとカナダ地域の52％を10ポイント上回っていた。それほど「がむしゃらに働く」印象がないラテンアメリカ・カリブ海地域（59％）よりも「静かな退職」の割合が多いことは興味深い。

また、日本で2024年1月に行われた「Great Place To Work®️ Institute Japan」の調査では、「静かな退職」を実施している人の7割が、働き始めた後で「静かな退職」を選択したと回答。理由は「仕事よりプライベートを優先したいと思うようになったから」（38.2％）、「努力しても報われない（正当に評価されない・給与に反映されない）から」（27.3％）という結果だった。

筆者は、UZUZという会社でかれこれ10年以上、20代を中心としたキャリア相談や就業サポートに携わってきた。今回は、こうした「静かな退職」を選ぶZ世代が、会社や仕事に対して冷めている5つの要因について考える。