3月末に配信したコラム「『今の米国株はITバブル時に近い』は本当だろうか」では、同国のFRB（連邦準備制度理事会）に対する「株式市場の信認は簡単に崩れない」とした。その一方で、企業価値評価の観点からは「1990年代後半のITバブル時のように予想PER（株価収益率）がさらに拡大することは難しい」と述べた。

今後もFRBへの「市場の信認」は保たれる

実際、4月に入ってからの米国株は、割高感が意識されていたハイテク大型株などを中心に3週連続で下落。第4週は反発したものの、同月19日時点では、S&P500種指数の年初来騰落率は+4％程度まで低下した。

金利上昇や中東情勢の緊迫化が嫌気される中で、2023年までの株高を牽引してきたテスラやアップルなどの株価下落が目立った。市場では、アメリカを代表する大型IT株の代名詞とされてきた「マグニフィセント7」から、これらの2銘柄が脱落したとも言われている。

5月以降、年後半にかけての米国株の方向性を考えるうえでは、やはり国債市場で同国の長期金利が2023年10月時（一時5％超）のように、再び上昇するかが重要だ。

もしFRBによる利下げが秋口をすぎても困難だということになれば、政策運営に対する株式市場の信認が揺らぎ、経済・インフレへの不確実性が高まるため、米国株は再度下落を余儀なくされるだろう。

ただ、そうした可能性は低いのではないか。既述のように、株式市場の信認は今後も保たれると考えているからだ。筆者は、夏場から利下げを促すような経済指標が発表され、FRBが9月に利下げを開始すると予想している。実現するかどうかは、経済の安定成長が続く中で、やはり1〜3月に想定よりも上振れたインフレが再び落ち着くか、それ次第である。