日経平均は続落。7日の米株式市場でダウ平均は91.74ドル高と続伸。目新しい材料がないなか、前日に続き医薬品などディフェンシブ銘柄が売られた一方、出遅れ感のあった景気敏感株の買いが目立った。一方、大型ハイテク株が総じて売られ、ナスダック総合指数は−1.29％と反落。米ハイテク株安を受けて日経平均は35.95円安からスタート。下げ渋って一時は32000円を回復する場面があったが、値がさ株を中心に売りが強まるなか、前引けにかけては再び失速し、32000円を割り込んだ。午後は短期筋の売りが加速し、一段安で始まると31500円を割れる場面が見られた。一方、大引けにかけては買い戻しが入り、下げ幅を縮めた。

　大引けの日経平均は前日比272.47円安の31641.27円となった。東証プライム市場の売買高は13億4214万株、売買代金は3兆7169億円だった。セクターでは精密機器、情報・通信、その他製品が下落率上位に並んだ一方、海運、電気・ガス、石油・石炭製品が上昇率上位に並んだ。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の69％、対して値上がり銘柄は27％だった。

　個別では、ソフトバンクＧ<9984>、キーエンス<6861>、ソニーＧ<6758>、信越化学<4063>の日経平均寄与度上位の銘柄のほか、ファナック<6954>、安川電機<6506>、ニデック<6594>、太陽誘電<6976>のハイテク関連が大きく下落。ギフティ<4449>、SHIFT<3697>、ベイカレント<6532>などグロース（成長）株の下落が特に目立った。ラウンドワン<4680>は月次動向が嫌気されて急落。カプコン<9697>は新作ゲームの販売動向を受けて出尽くし感が先行、レーティング引き下げもあり大きく下落。HOYA<7741>もレーティング格下げを受けて大幅安となった。

　一方、ルネサス<6723>、ディスコ<6146>の半導体の一角は買われ、川崎汽船<9107>、郵船<9101>、商船三井<9104>の海運、ほか、JR東海<9022>、JR西日本<9021>の陸運、東京電力HD<9501>、九州電力<9508>、関西電力<9503>などの電力大手が揃って大きく上昇。三井住友<8316>、みずほFG<8411>の銀行、丸紅<8002>、双日<2768>の商社、INPEX<1605>、石油資源開発<1662>の鉱業、コマツ<6301>、日立建機<6305>の建機、など景気敏感株が堅調。神戸製鋼所<5406>はレーティング格上げを受けて大幅高。エーザイ<4523>はアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」が近く米当局の完全承認を得る可能性が高いとの報道を受けて急伸。アイル<3854>は好決算が評価されて大幅高。シュッピン<3179>は月次動向が材料視された。業績・配当予想を上方修正した巴工業<6309>はストップ高比例配分となった。