「復帰反対」の署名は、開始から11日間で4万2000件以上に
日本テレビの定例社長会見が25日に行なわれ、ダウンタウン・松本人志の復帰について「本人の会見」を求める可能性が示唆された。松本の弁護士は会見の実施を否定しており、会見を開くか否かでまたひと悶着起きそうな状況となっている。
会見では、同局系『ダウンタウンのガキの使いやあらへんで！』などへの松本の復帰について、石澤顕社長は「（松本）ご本人はまだ活動休止中ということでもありますので、今後のことは諸般の状況を見極めながら適切に対応したい」とコメント。福田博之副社長は、松本が所属する吉本興業の幹部から訴訟取り下げの報告と活動休止の謝罪を受けたと明かした一方、「今後の活動再開などについて具体的な話はありませんでした」と現状を明かした。
最初の復帰の場は、『ガキ使』になるのではとの推測もある。もし同番組で復帰するとなった場合の経緯の説明に関しては、「日本テレビとしては『番組復帰の理由を説明する責任がありますので』とお話して、吉本興業さんからもご理解を示していただいた」と説明。「（視聴者に対して）黙って『来週から出ます』というわけにはいかないということです」との見解を示し、松本の会見について「必要と判断すれば求める」とした。
当初は「しれっと復帰」も予想されたが、松本が「週刊文春」（文藝春秋）への訴訟を取り下げて復帰ムードが漂ってくると、ネット上で強い反発が発生。署名サイト「Change.org」で復帰反対の署名活動が展開され、開始から11日間で4万2000件以上の署名が集まるなど、局側も無視できないレベルになっている。
業界内では「もし強引に復帰させればスポンサーに対する不買運動などが起きる可能性もあり、そうした事態を恐れるテレビ局側は『事前に視聴者を納得させること』を松本側に求めている」と推察されている。視聴者を納得させて反発を抑えるため、最も効果的なのは「本人出席の記者会見」となるだろう。おそらく、日本テレビ以外の局も同様の立場と推測され、松本の会見がなければ復帰にゴーサインを出しづらい状況だとみられる。
しかし松本の代理人を務める法律事務所は15日、公式サイトで「多くの報道関係者から松本氏の記者会見の実施予定等について問い合わせをいただいておりますが、本件に関して、すでに公表済みのコメント以外の情報発信を行うことは、関係者との協議及びその結果の趣旨・内容に鑑み控えざるを得ません」などと発表。会見は行なわないと断言している。
こうした事態になっている根本の原因は、松本が訴訟を取り下げたことで「性加害疑惑」騒動がシロともクロともいえないうやむやで終わったことだ。松本側は裁判終結の際のコメントで「強制性の有無を直接に示す物的証拠はない」と強調したが、密室が舞台となる性加害事件で物的証拠がないのは珍しいことではなく、それがシロを示すとは言い切れない。
本当のところはどうなのか、復帰するなら視聴者のモヤモヤを解消してからというのが筋のように思える。松本の性格的には、さらし者状態になる記者会見はやりたがらないだろうが、それでテレビ局やスポンサーが納得するとは思えず、復帰会見を開くかどうかでまた揉めることになりそうな気配だと日刊サイゾーは報じている。
編集者：いまトピ編集部
