Switch2、中国人転売ヤーが繰り出す醜い「最終手段」
Amazon 6月5日から販売が開始される新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」の1回目当選発表が行われたのは4月24日のこと。
同社の公式SNSによれば、応募者数は日本だけで約220万人。今回の応募条件は「2025年2月28日時点でNintendo Switchソフトのプレイ時間が50時間以上」「応募時点でNintendo Switch Onlineに累計1年以上加入していること」等々、かなり具体的な条件が設けられ、さらに価格は日本語・国内専用が4万9980円（税込み）、多言語対応が6万9980円（同）と高額ながら、世界的人気を誇る家庭用ゲームの後続機とあって、発売のニュースが報じられた瞬間から、その注目度も世界規模だった。
「任天堂のプレスリリースによれば、Switch 2の販売予定は『日本、北米地域、欧州地域、豪州地域、アジア地域（中国を除く）』とあり、現状、中国は今回の販売予定には含まれていないようです。理由は明らかにされていませんが、コロナ禍の中、現行モデル販売日に中国人転売ヤーが家電量販店を回って買い占めに走り、社会問題になった。しかも中国人の転売ヤーらは、それを自国に持ち帰り高値で転売していた。また同じ状況になっては一大事と考えた任天堂が、転売ヤー対策として、今回の厳しすぎるとも思える条件を設定したのでは、とも噂されています」（全国紙記者）
ただ、中国の事情に詳しいジャーナリストによれば、販売されない理由には、中国側のある事情も見え隠れしているという。
「中国では当然、ゲームソフトの内容一つ一つに当局の審査が入り、それをクリアしない限り発売することはできない。当局によって弾かれる内容は大きく分けて3つで、一つが国家、指導者などを中傷すると解釈されるもの。もう一つが、中国が主張する領有権ではない地図が描かれているもの。そして最後が、暴力描写やエロティックな映像なんです。ゲームソフトの格闘系には当然、殴る蹴るといった暴力描写が含まれているため、あまり過激なものは発売できない。結果、ソフトが自由に販売できなければ必然的にハードも売れず、欧米に比べ中国では現行機の売り上げ台数が伸び悩んでいたことは事実。そんな事情があってのことかもしれません」（同）
しかも、Switch 2には「リージョン（地域）ロック」がかけられているため、日本語・国内専用版のハードは、日本語版ソフトしか使用できない。
「そうなると、ロールプレーイングゲームなどは、ある程度日本語が理解できなければ、どんな内容かわからず面白くもおかしくもない。格闘ゲームの内容が制限され、その上、ロールプレイングも楽しめない。さらに『プレイ時間が50時間』等々厳しい応募条件が設けられていることから、今回のSwitch 2に関しては中国人転売ヤーが本国に持ち帰って捌くのは、相当ハードルが高いと言えるでしょう」（同）
とはいえ、蛇の道は蛇、敵もさるもの引っ掻くもの、である。一部情報によれば、転売ヤーの中には日本での転売に切り替え、早い段階で家電量販店の担当者を抱き込み積極的に横流ししてもらえるよう、ネットワークを張り巡らせている猛者もいるといわれる。
話題の新製品はどんなに大金を払ってでも購入したい、持っていることにこそ価値がある、と感じる人がいなくならない以上、絶対になくならないと言われる転売ヤー。メーカーとのイタチごっこは、まだまだ続きそうだと、アサ芸ビズは報じた。
編集者：いまトピ編集部
