西武ライオンズ、所沢から撤退か
Amazon 西武ライオンズの「岐阜への本拠地移転」情報をキャッチしたという。巷間伝わるように埼玉・所沢から撤収なのか。
今季のパ・リーグは6月5日現在、首位の日本ハムを昨季最下位の西武が僅差で追走するサプライズ展開となっているが、西武担当記者は
「どん底が続いた西武を蘇らせたのは、所沢撤収の動きが何より大きい。球団存続の危機感と新天地への期待がない混ぜになり、チームに一体感が生まれた」
と語る。
実は、西武の本拠地移転は開幕前から話題になっていたようで、事の発端は野球解説者・江本孟紀氏の提言だという。
今年3月、江本氏は自身のYouTubeで、西武低迷の理由をホーム球場「西武ドーム（ベルーナドーム）」にあると分析。屋根だけの“名ばかりドーム”で、空調が利いていないため、春と秋は寒く、夏は暑い。これが選手の足かせになっていると指摘。そこで「本拠地を名古屋に移したらどうか」と提案。続けて「名古屋の人口だったら2球団あってもいけそうだし、パ・リーグがいると面白い。（西武ホールディングスは）岐阜、滋賀でも事業をやっており、違和感はない」と力説したとのこと。
これに速攻で反応したのが日本ハムの新庄監督で、
「あのドーム球場は、めっちゃ寒くて暑い上に、遠い。（江本氏案は）いいアイデアだと思う。名古屋寄りの岐阜に球場を作ったら、選手たちも楽になる」
とエールを送っていたようだ。
これに西武ホールディングスの関係者は「球場を移転すれば球団を持つメリットがなくなる。彼らの発言は身売りをしろと言っているようなもの」と激怒したが、それも当然。
西武鉄道が1978年に福岡に本拠地があったクラウンライターの経営権を買収したのは、西武線沿線の所沢に新球場を作り、この地域の開発と活性化を図る戦略から。球団は西武沿線住民の象徴的な存在であり、人気も高いため、所沢撤収は考え難いという。
しかし「火のない所に煙は立たぬ」のことわざ通り、岐阜・愛知方面ではライオンズ移転説がしきりにささやかれている様子。
岐阜県は「清流の国ぎふスポーツ推進計画」を策定しており、プロサッカーのFC岐阜、プロバスケットの岐阜スゥープスの成功をモデルに、高山市にプロ野球対応の新球場（収容・1万人）を建設中。官民連携で球団誘致を進めているといい、プロ野球アナリストは
「岐阜県は名古屋市と距離が近いが、半導体のイビデン、電設資材の未来工業、プラスチック製品製造業のタナック、 十六フィナンシャルグループ（十六銀行）など独自色の強い経済圏を形成しており、資金力はドラゴンズの中日新聞グループを上回る。
西武も岐阜県内で路線バスや不動産事業を展開しており、本拠地を移しても身売りではなく移転で済み、メンツを保てる」
と語る。
現に西武ホールディングスは、2024年度から不動産事業を核としたビジネスモデルに変えることを宣言。人口減少と高齢化により、西武鉄道の乗客数減少を見込み、不動産・投資戦略、M＆Aにシフトしているという。
また、大株主の外資ファンドの意向とみられるが、西武ドームの老朽化と改修費負担回避の狙いも。
受け入れ側の岐阜側は、新球場をファーム本拠地で活用し、岐阜市の長良川球場（収容・2万2030人）に一軍本拠地を招致する計画という。
今シーズンのパ・リーグで、ノーマークだった西武の今後から目が離せなくなってきたと「週刊実話WEB」が報じている。
編集者：いまトピ編集部
