1日の日経平均は3日ぶりに大幅反発。744.63円高の39910.82円（出来高概算17億9000万株）と史上最高値を更新して取引を終えた。米国の過度なインフレ警戒の後退を映して、ハイテク株を中心に買われた前日の米国市場の流れを受けて、半導体関連株など値がさ株中心に上伸し、日経平均は大引けに向けて上げ幅を広げ、一時39990.23円まで水準を切り上げ、心理的な節目である4万円の大台にあと10円足らずのところまで迫った。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄、値下がり銘柄がともに805と拮抗し、変わらずが47だった。セクター別では、鉱業、石油石炭、電気機器、海運など27業種が上昇。一方、パルプ紙、空運、小売など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、信越化<4063>が堅調だった半面、7&iHD<3382>、イオン<8267>、エーザイ<4523>、ヤマハ<7951>が軟化した。



注目の1月の個人消費支出（PCE）統計では、デフレーターの総合指数が前年比2.4％増、コア指数は+2.8％増と市場予想と一致したため、インフレ警戒が後退し、ハイテク株中心に買われ、主要株価指数は上昇。なかでもナスダック指数が過去最高値更新し、SOXも2.7％高と急伸した。東京市場でも、この流れが波及し、半導体関連株中心に買いが先行、日経平均の上げ幅は800円を超える場面があった。また、前日に149円台まで進んだ円高が修正され、150円台半ばまで円安に振れていることも投資家心理の改善に寄与したとみられる。



一方、きょうの日経平均の上げ幅744円のうち、東エレク、ファーストリテ、アドバンテス、信越化の4銘柄で約350円を占め、指数寄与度の大きい銘柄の上昇が相場を支えており、ここからさらに上昇するには、物色対象の広がりが重要との声が聞かれる。また、来週にはパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言や雇用統計など重要イベントが多いことも様子見ムードを強める要因になると予想される。